数か月ごとに大規模アップデートが実施されるWindows 10ではホームユーザーに対する自動更新が強制になるとも報じられているが、SlashdotではOSをアップグレードする頻度について議論されている(Slashdotの記事)。

Slashdot記事のタレこみ人によると、友人の一人はパソコンや携帯電話を常に最新の環境に保つだけでなく、ベータやナイトリーも試す。携帯電話のROMは毎週書き換えられているほどだという。これに対し、一度安定して動作するようになれば、その状態をできる限り維持しようとする友人もいるそうだ。彼の場合、重要なセキュリティーアップデートは適用するものの、UIや機能の大幅な変更には非常に慎重とのこと。

仕事で使用するパソコンと、個人で使用するパソコンでは異なると思われるが、皆さんはリリースされた更新を真っ先に試したいだろうか。それとも問題ないことが確認されるまで待ちたいだろうか。実際のところ、OSのメジャーアップデートはどれぐらいの間隔で行われるのが望ましいだろう。

MacBook Proでデータ破損が発生する可能性があるとして、Appleがファームウェアアップデートを公開している(Appleのサポートページ、 9to5Macの記事、 BBC Newsの記事、 The Registerの記事)。

影響を受けるのはMacBook Pro(Retina, 15-inch, Mid 2015)で、感圧タッチトラックパッドを搭載した15インチMacBook Proの最新モデルだ。今回のアップデートは、まれにデータ破損が発生するというストレージファームウェアの問題に対応するものとなっている。アップデートファイルのサイズは1.9MB。Mac App Storeまたはサポートページからダウンロードできる。

2015年モデルのMacBookにはApple独自のSSDが搭載されているが、MacBook Proに搭載されているのはSamsung製のようだ。The Registerの記事ではSamsung製SSDのファームウェアが最近アップデートされたことに触れ、関連を指摘している。なお、13インチモデル(Early 2015)が搭載するSSDも同型のSamsung製とみられるが、こちらは影響を受けないようだ。

northern 曰く、

米Fiat Chrysler Automobiles(FCA US)は24日、ハッカーの攻撃で車が遠隔操作されるおそれがあるとして140万台をリコールすると発表した(NHKニュースの記事)。

WIREDが21日に公開した動画ではジープ・チェロキーを遠隔操作し、ワイパーを動かしたりエンジンを切ったりする様子が記録されている。 自動車メーカーがハッカー対策でリコールを行うのは初めてのことだという。

遠隔操作のデモを行ったセキュリティー研究者はTwitterのCharlie Miller氏とIOActiveのChris Valasek氏で、2人は9か月近く前から情報をFCA USと共有していたという。FCA USではWIREDへの記事掲載を前に更新ソフトウェアをリリースしていたが、リコールが決定したことで対象モデルの所有者全員に更新ソフトウェアの格納されたUSBメモリーを郵送する。更新作業は所有者が自分で実行するほか、ディーラーに依頼して無料で作業してもらうことも可能。なお、脆弱性の詳細は8月に開催されるBlack Hat USA 2015のブリーフィングで明らかにされるとのことだ(WIREDの記事、 The Registerの記事、 FCA Corprate Blogの記事[1]、 [2])。

Windows 10のリリースまで1週間となった22日、日本マイクロソフトが公式ブログで「Windows 10 への無償アップグレードを抑止する方法」としてグループポリシーやレジストリを使用する手順を紹介したことから、ユーザーの混乱を招いたようだ(ねとらぼの記事、 PC USERの記事、 窓の杜の記事、 マイナビニュースの記事)。

ブログ記事自体は企業ユーザー向けで、各ユーザーがうっかり無償アップグレードを実行してしまうことを防ぐための設定とみられる。しかし、この設定をしておかなければ、29日以降になると自動でアップグレードが実行されると受け取れる表現になっていたため、無償アップグレードの抑止は難易度が高いなどと報じられていた。

その後ブログ記事には、予約しない限り自動的にアップグレードが行われることはないことが追記されている。なお、以前のストーリーで紹介したように、「Windows 10を入手する」アプリのメニューから「確認の表示」を選び、「予約の取り消し」をクリックすることで予約は取り消し可能だ。

「ゲーム・オブ・スローンズ」の原作者として知られるジョージ R. R. マーティン氏がMS-DOSベースのワープロソフトで執筆活動をしていることや、現役で働き続けるレガシーシステムが以前話題となった。ITworldの記事では1990年代のシステムを中心に、現在も業務で使い続けられている古いシステムを取り上げている(ITworldの記事、 Slashdotの記事)。

記事ではジョージ R. R. マーティン氏のWordStar 4をはじめとして、会計ソフトのQuickBooks 1.0を使い続けるためにWindows 3.1マシンを修理する経営者や、Windows 98でしか動作しない医療記録ソフトウェアを使う病院、OS/2 WarpのATM、パンチテープを現代的なストレージに変換するサービスを行う企業など、計10件が紹介されている。皆さんの周りで業務に使い続けられている一番古いテクノロジーはどのようなものだろうか。

Amigaが登場してから、7月23日で30年が経過したそうだ(Ars Technicaの記事、 The Guardianの記事、 TNW Newsの記事)。

Amigaの初代モデルAmiga 1000が発表されたのは1985年7月23日。クリエイティブな人のための史上初のパソコンとなったAmigaは、ホビー用だけでなく映像制作などにも使われるようになった。しかし、コモドール社の倒産により1990年代に終焉を迎えることになる。

30周年を記念して、米国・カリフォルニア州マウンテンビューのComputer History Museum(CHM)は25日と26日にイベントを開催する。また、オランダ・アムステルダムでも6月27日に記念イベント「Amiga: 30 Years」が開催されたとのこと。

CHMの特設サイトではAmigaについて、「思索する人や修理や実験を楽しむ人、空想する人の集団から生まれたラジカルなマルチメディアマシンは、パーソナルコンピューターの世界が夢見たことさえなかったグラフィックスやアニメーション、音楽、マルチタスクを可能にした」としている。

DSP版Windows 10の日本での発売日が8月1日に決定した。7月25日午前0時からパソコンショップや量販店などが予約受付を開始している(週刊アスキーの記事、 AKIBA PC Hotline!の記事、 エルミタージュ秋葉原の記事)。

Windows 10ではパーツバンドル販売が復活。同時購入するパーツによって価格は異なるが、1,000円前後の拡張カードとの同時購入でWindows 10 Homeが16,000円～18,000円程度、Windows 10 Proが23,000円～25,000円程度のようだ。インストールメディアはDVDのみとみられる。DSP版Windows 10自作応援キャラクターのグッズをセットにした限定パックを用意しているショップもある。

DSP版Windows 10の発売を記念して、7月31日夜には東京・秋葉原のCAFÉ EUROで前夜祭が開催されるほか、秋葉原のパーツショップがカウントダウンイベントや深夜販売を実施する。なお、DSP版Windows 10の購入が可能になるのは8月1日午前0時以降。ドスパラでは31日だけではなく、28日夜にもWindows 10一般リリース記念イベントを開催するとのことだ。深夜イベントとなるため、ドスパラでは18歳未満のイベント参加はできないとしている(AKIBA PC Hotline!の記事、 PC USERの記事)。

headless 曰く、

Windows 10のリリース時点では日本で使用できないCortanaだが、日本のWindows Insider Program参加者は今後数か月のうちに日本語版を使用できるようになるそうだ（Blogging Windows）。

7月29日時点でCortanaが使用できるのは米国、英国、中国、フランス、イタリア、ドイツ、スペインとなっている。数か月以内にInsider Program参加者向けの提供が開始されるのは日本のほか、オーストラリア、カナダ、インド（カナダとインドは英語版のみ）。また、年内にはブラジルとメキシコ、カナダ(フランス語版)のInsider Program参加者への提供も開始されるという。

Cortanaのパーソナリティーは地域別にカスタマイズされている。日本では礼儀正しさが重んじられるとして、デフォルトでお辞儀をするようになっているとのことだ。

headless 曰く、

Universal Pictures FranceがGoogleに対し、「http://127.0.0.1:4001/#/fr/ 」を検索結果から削除するように要請していたそうだ（The Guardian、The Register、TorrentFreak、Consumerist）。

米デジタルミレニアム著作権法（DMCA）に基づく削除要請では、著作権侵害とは無関係なコンテンツに対して誤った削除要請が行われることも多い。「http://127.0.0.1:4001/#/fr/ 」に対する削除要請が行われたのは映画「ジュラシック・ワールド」に関するもので、フランスのTrident Media Guard（TMG）が代行している。

また、別の削除要請では映画「ワイルド・スピード SKY MISSION(原題: Furious 7、フランスでのタイトルはFast & Furious 7)」に関するものとしてIMDb（インターネット・ムービー・データベース）のURLが含まれているほか、フランスで「Hacker」というタイトルで公開された映画「ブラックハット」に関するものとしてHacking Teamの情報漏洩について報じたTechdirtの記事URLも含まれる。

Googleではこれらの削除要請の有効性について確認中だが、却下される可能性が高いとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

2015年7月15日、クラウド型の顧客関係管理サービスを提供しているSalesforceが、TLS 1.0のサポート終了を表明した （Salesforceのナレッジデータベース、Salesforceからのメールとされるもの）。2016年2月～3月にSandboxインスタンスでTLS 1.0が無効となり、4月にはProductionインスタンスでも無効となる。

今後もクレジットカード業界の標準団体であるPCI Security Standards Councilの要件に従い、TLS 1.0のサポートを終了するサービスが続々増えると思われる。すでにモダンブラウザではTLS 1.1以降に対応しているため大きな混乱は無いと思われるが、皆様はTLS 1.1/1.2への対応を進め、TLS 1.0の終了に備えているだろうか?

Twitterにはユーザーが背景画像をカスタマイズできる機能があったが、現在この機能が無効化され、全ユーザーが同じ背景で表示される状態となっている（ITmedia）。

ただし、ユーザーのツイート個別ページやリスト、コレクションページなどでは指定された背景が表示される状態のようだ。これについて、今後広告絡みで何か変更が加えられる予兆ではないかと見る向きもある。

Open Document Format（ODF）1.2がISO/IEC（国際標準化機構/国際電気標準会議）によってISO/IEC26300:2015として標準化された（LibreOfficeのja-announceメーリングリスト）。

ODFはバージョン1.0の時点でISO/IEC 26300:2006として標準化されており、その後バージョン1.1もISO/IEC 26300:2006/Amd 1:2012として標準化されている。

yasuoka 曰く、

行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律及び行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律の施行に伴う総務省関係省令の整備等に関する省令（仮称）案に対する意見募集が、昨日（7月18日）より開始された（総務省）。

今回の改正案では「電子署名等確認認定申請者」（第26・27条）と「電子署名等確認業務受託者」（第28・58条）が新設され、総務大臣の認定を受けることで、民間事業者も署名用電子証明書および利用者証明用電子証明書を扱うことができるようになる。この改正で民間事業者も個人番号カードを利用できるようになるが、それはあくまで内蔵された電子証明書だけであって個人番号そのものは利用できない。また、従来3年間だった電子証明書の有効期間は、最長で5年間（5年後の誕生日が有効期限）になる予定である。電子証明書の有効期間を、個人番号カードの有効期間と同じ10年間にするのは無理だったが、5年後の誕生日の3ヶ月前から更新手続が可能になっている（第13・48条）。パブリックコメントは8月19日まで。

taraiok 曰く、

多くのユーザーに使用されているFacebookのメッセンジャー機能について、Facebookは4月30日、XMPPを使用したFacebook API v1.0を廃止することを発表していた。廃止後はv2.0以降のAPIの使用を推奨していたが、実際にはv1.0がそのまま使用可能であった。しかし7月7日、ついにv1.0での接続が停止されたことが確認されたという（Facebook、Facebookの警告、Slashdot）。

サードパーティー製のメッセンジャーアプリを使用している場合、Facebook API v2.0対応品を用意する必要がある。

総務省が「電気通信事業におけるサイバー攻撃への適正な対処の在り方に関する研究会第二次とりまとめ」（案）に関する意見募集を行っている（INTERNET Watch）。

このとりまとめは、ISPなどの電気通信事業者がサイバー攻撃に対しどのような対処を行うのが適正なのかをまとめたもの。具体的には、ボットネットを操作するCommand and Controlサーバー等との通信遮断や他人のID・パスワードを悪用した不正利用、脆弱性を有するブロードバンドルータ利用者への注意喚起、DNSの機能を悪用したDDoS攻撃に関連する通信遮断などを一定の条件下で許容するというものになっている。