Google翻訳で翻訳元に特定の言語を指定して無意味な文字列を入力すると、翻訳結果に意味のある文章が出力されることもあることが話題になっている(The Next Webの記事、 The Registerの記事、 9to5Googleの記事、 Motherboardの記事)。

元は4chanで昨年11月から話題になっていたもので、RedditでもTranslate Gateとしてさまざまな翻訳結果が投稿されている。入力内容としては短い文字列の繰り返しや、意味のある英文フレーズから単語の境界をずらしたもの。翻訳元の言語はソマリア語が中心で、他の言語を指定した翻訳結果も投稿されている。翻訳先言語は英語となっているが、日本語やその他の言語でも同様の内容が出力されるようだ。

たとえば、翻訳元言語にマオリ語を指定して「dog」を「dog dog dog...」のように繰り返し入力していくと、6回繰り返した時点で翻訳結果は「犬の犬の犬の読者の電子メール」となる。さらに繰り返していくと16回で「終わりの日の時計は12時に3分です私たちは世界で文字と劇的な変化を経験しています」となり、17回で「終末期の時計は12時に3分です私たちは文字と世界の劇的な発展を経験しています。これは終了時間とイエスの復帰に近づいていることを示しています」となる。

英文フレーズから単語の境界をずらしたものでは、たとえば「theg re atc ato fthew o rld」をマオリ語から日本語に翻訳すると「最も重要なのはこれを行うことです」、ソマリア語からの翻訳では「それが初めてである」と出力される。

Google翻訳が入力内容とは全く異なる翻訳結果を出力するようになったのは、ニューラル機械翻訳が導入された頃からだという。ニューラル機械翻訳では大量のテキストを使用して学習を行うが、ソマリア語やマオリ語といった話者数の少ない言語では、聖書など多くの言語に翻訳されているテキストの影響を強く受けるとの説もあるようだ。

Windows Server 2019には、うるう秒サポート機能が搭載されるそうだ(Networking Blogの記事、 Ars Technicaの記事、 Neowinの記事、 The Registerの記事)。

うるう秒を挿入せず、長時間かけて1秒分の誤差を吸収するleap smearingによる対応はこれまでも批判されていたが、米国や欧州では時刻同期の誤差に対する規制が強化されたため、利用場所によってはleap smearingを適用すると基準を満たさないこともある。

そのため、Windows Server 2019ではleap smearingのオプションを搭載せず、うるう秒を実際に挿入する処理が行われる。つまり、うるう秒挿入日は日本時間で8:59:59と9:00:00の間に8:59:60が挿入されることになる。また、これまでに適用されたことはないが、負のうるう秒にも対応する。この場合は8:59:59が飛ばされ、8:59:58の1秒後が9:00:00となる。

Windows 10も今後のRS5アップデート(バージョン1809)で、うるう秒がサポートされるようになるとのことだ。

クラウドセキュリティサービスを提供するCoronetの調査によると、米国の空港でパブリックWi-Fiの危険度が最も高いのはサンディエゴ国際空港だったそうだ(プレスリリース、 HackReadの記事、 リポート: PDF)。

調査では最も旅客数の多い45空港を利用した個人ユーザーおよび企業ユーザー25万人以上から5か月にわたってデータを収集・分析。危険度は空港を利用するユーザーのデバイスにおける脆弱性と、偽ホットスポットなどに接続する危険性について各5点満点、計10点満点(高い方が危険)で評価している。

Wi-Fiの利用が危険な空港トップ10とスコアは以下の通り。いずれもデバイスに適切な保護を行っていなければWi-Fiの利用を避けるべき、危険度スコア5.9以上となっている。

空港	スコア
サンディエゴ国際空港(SAN)	10
サンタアナ・ジョンウェイン空港(SNA)	8.7
ヒューストン・ホビー空港(HOU)	7.5
フォートマイヤーズ・サウスウェストフロリダ国際空港(RSW)	7.1
ニューアーク・リバティー国際空港(EWR)	7.1
ダラス・ラブフィールド空港(DAL)	6.8
フェニックス・スカイハーバー国際空港(PHX)	6.5
シャーロット・ダグラス国際空港(CLT)	6.4
デトロイト・メトロ空港(DTW)	6.4
ボストン・ローガン国際空港(BOS)	6.4

5位のリバティー国際空港では中リスクのネットワークに接続する可能性が1%、高リスクのネットワークに接続する可能性が0.6%なのに対し、一位のサンディエゴ国際空港ではそれぞれ30%、11%に跳ね上がる。サンディエゴは危険度スコア満点であり、正規のWi-Fiアクセスポイントと同名の偽(Evil Twin)アクセスポイント「#SANfreewifi」がARPポイズニング攻撃を実行しているとのこと。

Microsoftは2019年2月12日以降、Windows 10の差分更新プログラム提供を終了する計画だという(Windows IT Pro Blogの記事、 Computerworldの記事)。

Windows 10の累積更新プログラムは対応するメジャービルドのリリースから時間が経過するにつれてファイルサイズが大きくなっていき、1年もすると最新の累積更新プログラム(LCU)は1GBを超える。差分更新プログラム(Delta Update)はダウンロードサイズを小さくするために導入されたもので、前回の累積更新プログラムから変更されたコンポーネントのみを含み、サイズは通常300～500MB程度となる。

ただし、現在は過去数バージョンの累積更新プログラムからファイル単位で変更部分の差分を生成することで、ダウンロードサイズが150～200MB程度となる高速更新プログラム(Express Update)も利用可能となっている。当初、高速更新プログラムはWindows Update/WSUSのみで利用可能だったが、2017年1月からはサードパーティの更新管理システムにもプロトコルのサポートを拡大した。高速更新プログラムへの移行に十分な期間が経過したため、差分更新プログラムは提供を終了するとのことだ。

simon 曰く、

シンガーソングライター・奥華子さんの限定版BD購入者だけが抽選で参加できるプレミアムイベントで、メール配信システムのエラーにより1回分の当選メールが送信されないトラブルが発生していたそうだ(ポニーキャニオンの告知、 ねとらぼの記事)。

プレミアムイベントは15日に東京で2回、16日に大阪で2回開催されたが、大阪での第二部は開場時刻になっても来場者がなく、メールの送信ミスが判明した。公式サイトによると、大阪第二部の応募者には振替公演の案内をメールで送付し、改めて募集を行うとのこと。

担当者にしてみれば真っ青になった事故だろうと思うが、スラドの諸兄諸姉はこういう応募系のシステムで失敗したことはおありだろうか。

欧州委員会が7月18日、Googleに対し43億4000万ユーロ（約5703億円）の制裁金支払いを命じた（ITmedia、ギズモード・ジャパン）。

Googleに対しては2017年にも欧州委員会がWeb検索で自社を優遇したとして3000億円の制裁金を課しているほか、ロシアや米ミズーリ州などでも同様のトラブルを起こしている。

今回の問題は、GoogleがAndroid端末に対しGoogleのアプリをプリインストールさせているとし、これが反競争的であるとされたもの。また、こういった慣行を90日以内に停止することも命じている。

これに対しGoogleは上訴するとしている。

あるAnonymous Coward曰く、

女性の権利が厳しく制限されているイランで、Instagramにダンス動画をアップした18歳の女性が、公共の場でダンスを踊った罪で逮捕された（AFP、GIGAZINE、朝日新聞）。

イランでは女性が公共の場では肌を隠す「ヒジャブ」を着用しなければならず、公共の場でダンスを踊ることも禁止されている。当局はSNSへのダンス動画投稿はこの法に反すると判断したようだ。いっぽうでこれに対し抗議の声も上がっているほか、当局の指示で国営テレビがこの女性の謝罪の様子を放送したことについての批判も出ているという。なお、イランでは2014年にも同様の事件が発生していたという。

一方7月4日には、中国で習近平国家首席のポスターに墨をかける動画をアップした女性が、その後制服を着た人達が来たというツィートを最後に、Twitterアカウントが削除され電話も通じなくなるという事件があり、こちらも墨をかけて抗議する動きが広がっているという（Buzzfeed）。

headless曰く、

12日に提供が始まったデスクトップ版Opera 55 betaでは、Chromeウェブストアから拡張機能をインストールできるようになっている（Opera blogs、Softpedia、ベータ版ダウンロードページ）。

Google ChromeではChromeウェブストアの拡張機能情報ページ右上に「CHROMEに追加」というボタンが表示され、ここから拡張機能をインストールできる。一方、他のブラウザーでは拡張機能情報の閲覧のみ可能となっている。

Opera 55 betaでChromeウェブストアを開くと、Chromeウェブストアから拡張機能をインストールするかどうか確認する通知バーが表示される。 ここで「拡張機能をインストールする」をクリックすると「Install Chrome Extensions」というOperaアドオンが追加され、Chromeウェブストアの拡張機能情報ページ右上に「OPERAに追加」というボタンが表示されるようになる。ただし、このボタンをクリックしてもChrome拡張が直接追加されるわけではなく、拡張機能マネージャーでインストールを完了する必要がある。テーマにも「OPERAに追加」ボタンは表示されるが、テーマをインストールすることはできない。

なお、Install Chrome Extensionsをインストール後に削除すると、Chromeウェブストアを開いても通知バーは表示されなくなるようだ。この場合もOperaアドオンサイトから再インストールすれば、Chromeウェブストアを利用できるようになる。Install Chrome Extensions自体は以前から提供されていたものだが、別途のインストールが不要になることで手軽に利用できるようになる。

このほか、Opera 55 betaでは設定画面が基本と詳細に分割されており、アドレスバー左端のバッジをクリックすると表示されるサイト情報パネルに証明書やCookieの情報、サイト設定呼び出しボタンが追加されている。

6月19日から7月10日までの長期に渡って障害が発生していたファーストサーバのホスティングサービス「Zenlogic」だが、同社がこのトラブルに関する報告を同社サポートサイトで公開している。

これによると、障害の発端はストレージシステムにおける「想定を上回る負荷上昇による一時的な高負荷状態」で、この問題への対策のために行ったネットワークトラフィック制限設定の一部が不適切なものになっていたことや、ストレージシステムの増強および設定変更に伴って大量のデータ移行が発生したことが原因でストレージシステムの高負荷状態が長期に渡って続いていたという。

なお、ファーストサーバはヤフーのインフラを使用しており、障害対応やメンテナンスなどの作業はすべてヤフー側で実施されたという。

headless曰く、

YouTubeは11日、他ユーザーによる動画の再アップロードを検出するツール「Copyright Match」を発表した（YouTube Creator Blog、BetaNews、Neowin）。

Copyright Matchではアップロードされた動画に似た動画をスキャンし、一致する動画を最初にアップロードした人にのみ検出結果を通知する。これまで自分の作成した動画の再アップロードを発見するのは困難だったが、Copyright Matchにより容易に発見可能となる。再アップロードされた動画に対しては、そのままにしておくことも、削除要請を行うことも可能だ。ただし、パブリックドメインの動画など、自分が著作権を持っていない動画への削除要請はできず、フェアユースも考慮する必要がある。

Copyright MatchはContent IDと似たような技術だが、無断再アップロードに悩まされるクリエイター向けに特化したのがCopyright Matchだという。コミュニティ全体にとって安全で効果的なツールとするため、すでに1年近くにわたってテストしてきたそうだ。YouTubeでは今週から10万人以上のサブスクライバーを持つクリエイターにCopyright Matchの提供を開始し、今後数か月かけて提供を拡大していく。長期的にはYouTubeパートナープログラムに参加するすべてのクリエイターに提供することが目標とのことだ。

あるAnonymous Coward曰く、

Amazonが16日から17日にかけて、世界各国で期間限定のセールを行う「プライムデー」を行ったのだが、セール開始直後に各国のAmazonで買い物がしづらいサービス障害が発生し、Amazon従業員の愛犬が登場するエラー画面が表示されるトラブルが発生したという（ITmedia）。

この障害に対しTwitterでは「今どき自社でデータセンターなんてもたないでAWSとか使えばいいのに」という冗談も投稿されている。

あるAnonymous Coward曰く、

スラドでもたびたび話題になるウナギだが、「うなぎ絶滅キャンペーン」なるTwitterアカウントが登場した。

名前とは裏腹に絶滅危惧種と知りながら（あるいは知らずに？）キャンペーンを行っている企業やマスコミを賞賛する体で皮肉を言うアカウントである。

これに合わせて、うなぎ絶滅キャンペーンポスターなども作られている。

あるAnonymous Coward曰く、

Buzzfeedが12日、「「BiSH」と一緒に、メンバーそれぞれのウィキペディアを作ってみた ソースは本人！」と題した記事を公開した。アイドルグループのメンバーと一緒に本人たちのWikipediaの記事を作ったという内容なのだが、Wikipedia側から規約違反で即座に削除されるという珍事となった。

Wikipediaには「自分自身の記事をつくらない」というガイドラインがあり、自分自身で記事を作った場合は中立的な観点が失われる、また今回の「ソースは本人」のように第三者が検証できないソースが用いられ兼ねないことから、基本的に禁止されているが、Buzzfeedの記事ではこのガイドラインを真っ向から抵触する形で投稿されたことで、編集者の反発を招いたようである。

現状では、Buzzfeed関係者とみられる初版投稿者が必死に差し戻そうとしているものの、他の編集者から規約違反や宣伝行為を理由に繰り返し削除されているようだ。Wikipediaができてから随分経つが、この手の話は未だに無くならないものである。

ネットワーク機器の一部では、DNSの拡張規格であるExtension mechanisms for DNS（EDNS）に対応していないものがあるそうだ。そのためDNSサーバーはEDNSに対応していない機器を検知した場合、さまざまな回避措置を行うような実装が行われているという。しかし、メンテナンスコストの増大や処理速度の低下に繋がることから、こういった実装を削除しようという動きがあるそうだ（JPNICブログ）。

具体的には、BINDやKnot Resolver、Unbound、PowerDNS Recursorといったオープンソースの主要DNSサーバーにおいて2019年2月1日よりこういった回避機能が無効化されるという。

この影響で、今後EDNSに対応していない機器では適切な名前解決が行えなくなる可能性があるとのこと。

LARTH 曰く、

7月6日から8日かけて西日本を襲った豪雨では一部地域で大きな被害が発生したが、この際に岡山県が発信した「おかやま防災情報メール」で遅配が起きていたという。一部のメールサーバーで迷惑メールだと判断されたのが原因とのこと（日経xTECH）。

短期間に数百通のメールを送信しようとしたため、一部のメールサーバーが送信された防災情報メールを迷惑メールと判断してブロックしたのが原因だという。これに対し再送を繰り返したため、それ以外のメールサーバーへの配信でも最大で2時間ほどの遅延が発生した（日経新聞、朝日新聞、NHK）。

おかやま防災情報メールの登録者は約6万4000人で、およそ192万通で遅延が発生したという。また、約3000のアドレスにはメールが届かない状況だったようだ。システムの運用は日立製作所が行なっていた。