Appleが9月20日にリリースしたiOS 13では多くの機能が追加された一方で、その4日後に大きな修正を含むiOS 13.1がリリースされるなど、不具合の多さも指摘されていた。これに対し、AppleはiOS 13.0についてリリース前に品質面での問題を認識しており、「iOS 13.0をインストールするのは絶望的な状況でも頑張り抜く（原文ではdie-hard）アップルファンだけが導入する」と考えていたとの話が出ている（Engadget日本版）。

しかし、実際のところiOS 13はリリース後1週間で多くのユーザーがインストールする状態になっており（iPhone Mania）、不具合報告も相次いでいた。これを受けてAppleは、iOS 14のリリースプロセスを変更する方針だという。

Anonymous Coward曰く、

昨今の機械学習技術においては、入力に対しなぜそのような出力が得られたのかを分析することが難しい。この問題に対処するための研究も進められているが、その成果の1つとしてGoogleが「Explainable AI」（説明可能なAI）というツールを公開した（CNET Japan）。

Explainable AIは、解釈可能かつ包括的な機械学習モデルを開発し、信頼してデプロイするためのツールおよびフレームワーク集。特徴量を理解したり、デールの振る舞いを視覚的に調査することを助けるという。

データ中の特徴量が結果にどのような影響を与えたかを定量的に提示でき、これによってアルゴリズムがなぜそのような結果を出力したのかを理解しやすくできるという。例えば、誰かに対する融資の承認可否を決定するモデルの場合、Explainable AIは口座残高や信用度が最も重要なデータであることを示してくれるのだという。

なお、説明可能なAIについてはそれに意味があるのかと疑問を呈する声もあった（Computerworld）。

headless曰く、

Windows 10バージョン1909（19H2、November 2019 Update）はバージョン1903（19H1、May 2019 Update）とサービシングコンテンツを共通化することで、19H1からアップデートする場合のダウンロードサイズが非常に小さくなっているが、Microsoftが将来の機能アップデートで同様の手法を用いる計画は現在のところないそうだ（Mixer - Windows Insider Webcast、BetaNews、Computerworld、gHacks）。

19H1は19H2の新機能を無効化したもので、共通の累積更新プログラムが適用される。そのため、最新の累積更新プログラムが適用された19H1を19H2へ更新する場合、新機能を有効化してビルド番号を変更するイネーブルメントパッケージを実行するだけでよく、ダウンロードサイズは180KBと小さい。最新の累積更新プログラムが適用されていない場合でも330MBのダウンロードで済む。一方、19H1よりも古いバージョンのWindows 10では従来通り数GBのダウンロードが必要となる。

Microsoftによれば、今回の配布方法はパイロットプログラムとして実施したものであり、今後のH1→H2アップデートサイクルでの正式な採用が決まっているわけではないという（該当部分はWebcastの29分過ぎ）。現在は19H2アップデートへのフィードバックを注視しているとのことで、それによっては将来のリリースに適用される可能性もありそうだ。

Anonymous Coward曰く、

先日「.orgドメインを管理している組織が投資ファンドに売却される、料金値上げの懸念」という話題があったが、これに対し抗議活動が出ているそうだ（INTERNET Watch）。

その1つとして、.orgドメインを使用しているクリエイティブコモンズやウィキメディア財団などが反対のためにSAVE.ORGというサイトを立ち上げ、抗議のためのメール送信を促している。

Anonymous Coward曰く、

元勤務先のデータをすべて消去したとして、東京都の62歳自称会社員が逮捕された。元勤務先の社長や会社の対応に不満があり犯行に至ったという（産経新聞、毎日新聞、千葉日報）。

伝説には聞くけど、実際に逮捕されて報道されてるのは珍しい？

消去されたのは顧客情報や契約書など業務関連の全データだという。容疑者は同社のシステムを1人ですべて管理していた。1月の依願退社後もシステムにアクセスするためのIDやパスワードは変更されていなかった。

headless曰く、

Google Cloud Printは10年近くにわたりベータ版として提供されていたが、ベータ版のままサービスを終了するそうだ（Google Chrome Enterpriseヘルプ、Android Police、Ars Technica、The Register）。

Cloud Printは任意の端末からインターネット経由で印刷できるようにするサービス。Googleによれば2010年からベータ版として提供されていたが、2020年12月31日をもってサービスを終了するという。これにより、2021年1月1日以降はOS・デバイスにかかわらずCloud Printを使用した印刷ができなくなる。そのため、現在Cloud Printを使用している場合はそれまでに代替の印刷方法へ移行する必要がある。

もともとChrome OSで印刷を可能にするためのサービスとして開発されたCloud Printだが、現在のChrome OSはネイティブな印刷機能を備えるため必要性は低下していた。また、Cloud Printアプリのインストール件数が10億件を超えるAndroidでもAndroid 8.0 Oreo以降は標準で印刷サービスを備えており、こちらも必要性は低下している。専用ユーティリティーでインターネット経由の印刷を可能にするプリンターも増えている。

個人的にはあまり利用した記憶がないが、スラドの皆さんは利用しているだろうか。

九州電力子会社で通信回線の提供やデータセンターの運営などを手がけるQTnetが11月23日、同社データセンターで電源設備トラブルが発生したと発表した。同日中に電源設備は復旧したが、この影響でデータセンターを利用していた顧客のシステムが停止する事態となっている。

同社データセンターは楽天ペイや楽天カードが使用しており、この影響で23日よりこれらのサービスの一部が利用できない状況となっていた（ケータイWatch）。

この障害は23日中に復旧していたが、25日になり再びトラブルが発生したという（ITmedia、産経新聞、朝日新聞）。

また、achika_j_kuonji曰く

11月23日に楽天カードおび楽天ペイが使えなくなった不具合（NHK）が、ヴィッセル神戸主催試合では完全キャッシュレス化されるノエビアスタジム神戸を直撃したようだ。（ドメサカブログ）

なお楽天Edyと楽天カード以外のクレジットカードは使用可能だったらしい。

Amazon.co.jpが11月22日から24日にかけて「ブラックフライデーセール」を実施したが、このセールでは元々の定価をあえて高く設定することで大幅に割引きがされているかのように見せかける商品があったとの指摘が出ている（Togetterまとめ、ITmedia）。

このような表示は景品表示法違反の可能性がある。Amazon側は出品者側の問題とし、規約に反している商品を適宜削除しているとしている。

Anonymous Coward曰く、

11月15日に発売されたNintendo Switch向けゲームソフト「ポケットモンスター ソード・シールド」で、強制終了やデータ消失などのトラブルが発生するという声がSNSなどに投稿されている（J-CASTニュース）。

この問題はいわゆる「まとめブログ」がいち早く取り上げ、また問題が発生していない人が大半であることから当初はデマとの声もあったが、実際にトラブルに遭遇した例はいくつか報告されている（Togetterまとめ、ポケモン剣盾 被害まとめWiki）。本体が正常に起動しなくなるといった深刻な故障も報告されているという。

海外メディアの記事ではexFATフォーマットのmicroSDカードを使用しているとトラブルが出る、という話もあるが（Polygon）、原因はまだハッキリしていない。

一方で、任天堂および開発元のゲームフリークはトラブルが発生しているとの声は確認しているようだが、エラーが他の製品よりも多いとは考えておらず、ソフトの深刻な不具合は確認されていないとしている。ソフトの不具合ではないということは、Nintendo Switch本体が、通常考えられる範囲の不良率で一定数数壊れているという判断であろうか。

なお、海外ではテレビなどに接続して使用するメディアプレーヤー「Roku」がポケットモンスター　ソード・シールドの使用するネットワークディスカバリパケットを受信するとクラッシュし再起動を繰り返すというトラブルも報告されていた。こちらは同作が使用するパケットのポート番号とRokuが使用しているポート番号が被っていたために生じたという（The Verge）。

headless曰く、

ロシア下院は21日、PCやスマートフォンなどにロシア製ソフトウェアのプリインストールを義務付ける法案を可決した（法案757423-7、The Register、BBC News、InterFax）。

この法案は消費者保護法を改正するもので、消費者が購入後に別途インストールすることなくロシア製ソフトウェアを利用できるようにするという趣旨だ。ロシア製ソフトウェアのプリインストールが義務付けられるのは、ソフトウェアをプリインストールして販売される技術的に複雑な製品だ。「技術的に複雑な製品」にはPCやスマートフォンのほか、スマートTVなども含まれるようだが、具体的にプリインストールが義務付けられるロシア製ソフトウェアや対象製品、プリインストールの方法などはロシア政府が決定するとのこと。法案は上院に送られたところだが、成立すれば2020年7月1日に発効する。

しかし、国外メーカーの製品の中にはロシア製ソフトウェアをプリインストールするのが困難なものもあり、こういったメーカーがロシア市場から撤退する可能性を業界団体RATEKが指摘しているほか、ロシア製ソフトウェアがユーザーの監視に使われるのではないかとの懸念も出ているそうだ。

Twitterは21日、携帯電話番号なしで2要素認証(2FA)を利用可能になったことを発表した(Twitter Safetyのツイート、 The Vergeの記事、 Android Policeの記事、 9to5Macの記事)。

Twitterの2FAでは「テキストメッセージ」「認証アプリ」「セキュリティキー」の3種類の方法を利用できるが、現在のところ携帯電話番号が不要なのは認証アプリを使用する場合のみのようだ。テキストメッセージを利用する場合はもちろん携帯電話番号が必要となるが、セキュリティキーはWeb版でのみしか利用できないため、テキストメッセージまたは認証アプリを認証方法に追加しておく必要があるとのこと。なお、手元の環境では2要素認証を有効化する前にアカウントの携帯電話番号を削除するとアカウントがロックされてしまい、再度携帯電話番号を入力するまで設定が変更できなかった。

Microsoftがニュースメディアへ伝えたところによれば、同社が申請していたHuaweiに対する「マスマーケット向けソフトウェア」の輸出ライセンスを米商務省が認可したそうだ(Reutersの記事、 Bloombergの記事、 The Vergeの記事、 GeekWireの記事)。

商務省は5月にHuaweiを輸出規制の対象となるエンティティリストに追加したうえで、Huaweiが既存製品のサポートに必要な輸出管理規則(EAR)対象テクノロジーを入手可能にする90日間の一時的な一般ライセンス(TGL)を発行した。TGLは2度にわたって延長されているが、新製品でEAR対象テクノロジーを使用するには、輸出する側の米企業が個別にライセンスを受ける必要があった。

商務省は20日までに、米企業から受けたHuaweiに対する輸出ライセンスの申請およそ300件の半分を処理し、さらにその半分程度を認可したという。Microsoftは「マスマーケット向けソフトウェア」が何を指すのか明確に説明していないが、MicrosoftがHuaweiに販売しているソフトウェアはWindowsとOfficeであり、少なくともWindowsは対象とみられる。

昆虫学者で米オハイオ大学名誉教授のウィリアム・ロモサー氏が火星で昆虫を発見したと主張している(発表ポスター)。

調査はNASAのジェット推進研究所が公開している火星探査車(主にCuriosity)が撮影した火星の写真を用いている。火星で撮影された写真では奇妙な地形や物体が見つかることも多いが、ロモサー氏は多数の写真を調査した結果、昆虫や節足動物、爬虫類のような生物の化石や、生きた個体が空を飛ぶなど活動している姿を確認したという。

ロモサー氏によれば、今回の報告は地球外における生命の存在を直接的に示す初の専門的報告だといい、写真自体が何かを証明するわけではないものの、写真に対する説明は説得力のあるものだと主張する。まるで冗談のような話だが、報告に冗談めいた様子はなく、19日には研究成果を米昆虫学会の年次総会で発表したそうだ。発表ポスターには証拠とされる写真が印付きで掲載されている。

なお、オハイオ大学はこの研究について大学ニュースで紹介していたが、現在は記事が削除されている(Internet Archiveのスナップショット)。他サイトに掲載されていた同記事も削除されており、Phys.orgでは単に記事が見つからないと表示され、EurekAlert!では送信者の要望により削除されたと表示される。オハイオ大学の広報担当者はFuturismに対し、大学ではこの研究についてこれ以上メディアへの対応をしたくないため、大学のWebサイトとEurekAlert!から削除したと説明している。NASAはこの研究成果を裏付ける科学的データはないとCNETに説明しているほか、否定的な報道が数多く、大学も対応しきれなくなったとみられる。スラドの皆さんはどう思われるだろうか。

AppleがiTunes for Windowsの後継となるWindows向けメディアアプリを開発する可能性をNeowinが指摘している(Neowinの記事、 The Vergeの記事、 Softpediaの記事、 Mac Rumorsの記事)。

Neowinが根拠としているのは、LinkedInに掲載されたAppleの Media Appsチームのシニアソフトウェアエンジニア募集だ。仕事の内容はWindows向けの次世代メディアアプリとされ、音楽好きでコードを書くのに情熱を傾け、何百万ものユーザーにアプリを出荷する世界クラスのエンジニアリングチームと仕事をしたいならMedia Appsチームが最適だと説明されている。条件としてはC/C++のコーディングやMacとWindowsのクロスプラットフォームの経験などのほか、UWPの経験があれば大きなプラスになるとのこと。

macOS CatalinaではiTunesが廃止され、iTunesの機能は3つのアプリ「ミュージック」「TV」「Podcast」に分割された。一方、Windowsでは引き続きiTunesが提供されている。

GoogleはChrome 78でタブのコンテキストメニューから複数のメニュー項目を削除したが、このうち「ほかのタブをすべて閉じる」のみ18日リリースのバージョン78.0.3904.108で復活している(Issue 1020399、 Log 78.0.3904.97..78.0.3904.108、 Softpediaの記事、 Techdowsの記事)。

Chromeでタブのコンテキストメニューから使用頻度の低い項目を削除することは何年も前から議論されていたが、具体的に話が動き出したのは今年8月のようだ。実際に削除されたのは「他のタブをすべて閉じる」のほか、「閉じたタブを開く」「すべてのタブをブックマークに追加」の3項目。しかし後の2項目がタブストリップのコンテキストメニューから実行でき、ショートカットキーも割り当てられているのに対し、「ほかのタブをすべて閉じる」はタブのコンテキストメニューから削除されてしまうと実行できなくなるというのが復元の理由だ。なお、「右側のタブを閉じる」も削除が検討されていたが、こちらは削除されなかったようだ。このほか、Chrome 78のタブのコンテキストメニューでは「新しいタブ」が「右隣に新しいタブを開く」となるなど、いくつかのメニュー項目で表記が変更されている。