コロナ禍初期に拡散したデマの一つであるトイレットペーパー不足の問題で、東京大の鳥海教授らは4月28日、SNS上の情報の広がりと実際のトイレットペーパーの売り上げを比較分析を行った研究成果を発表した。研究では、訂正情報の拡散量が変化したときにトイレットペーパーの売り上げがどのように変化するかを分析したという。その結果、デマ情報そのものよりも訂正情報の拡散がトイレットペーパー不足を引き起こした要因である可能性が高いことが判明したそうだ。これまでは誤情報の拡散対策として、訂正情報が効果的であると考えられてきたが、必要以上の訂正情報は逆に混乱をもたらす可能性があるとしている（PLOS ONE、工学部/工学系研究科 プレスリリース）。