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DAFって来日公演した事あったっけ？
https://ja.wikipedia.org/wiki/DAF_(%E3%83%90%E3%83%B3%E3%83%89)
なお発見された焼き芋は炭化していたとのこと（炭化していたからこそ長期にわたってその姿が保存されていたわけだが）。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AD%E3%83%B3%E3%83%90%E3%82%A4%E3%82%B6%E3%82%B5%E7%A7%91
発見されたものはキンバイザサ科の植物の根茎を焼いたもののようだ。ユリ科に近いものなので、芋と言うよりはユリ根やニンニクに近い感じだろうか。
> マスターベーションなら新型コロナウイルスを拡散するリスクはない。前と後に石鹸で20秒間手を洗えばさらに安全だ
としたほか、「ビデオデート」やスマートフォンなどで性的なコンテンツをやりとりする「セクスティング」、オンラインチャットなどの「対面での性行為の代替手段」を呼びかけているという。
新型コロナウイルス感染症対策のため、IBMやNASA、MIT、米国立科学財団、Google、Amazon.comなどが協力してコロナウイルスの解析を行う「COVID-19 HPC Consortium」を設立した。これら企業が研究機関に対して計算リソースを提供するという（仮想通貨Watch、TechCrunch）。
研究機関はコンソーシアムに対して、使用目的と研究内容、使用する計算量、必要なサポートといった情報を提出することで計算リソースが使用できるようになる。計算リソースを提供するのは次の組織となっている。
- U.S. Department of Energy (DOE) Advanced Scientific Computing Research (ASCR)
- U.S. DOE National Nuclear Security Administration (NNSA)
- U.S. National Science Foundation (NSF)
- NASA High-End Computing Capability
- Amazon Web Services
- MIT/Massachusetts Green HPC Center (MGHPCC)
- Rensselaer Polytechnic Institute
- IBM Research
台湾で、COVID-19に関連した隔離措置を受けている人に向けたスマートフォンアプリが開発されたそうだ。このシステムは隔離対象者のスマートフォンの位置情報を監視し、対象者がその住所から離れると警察や当局に通知するというもの。また、スマートフォンの電源を切った際にも通知されるという（Reuters）。
ただ、こういった監視に対しては当然ながら不満の声も出ているという。
なお、隔離措置を受けた感染者の監視についてはほかのアジア諸国でも行われており、次のようなシステムが導入されているそうだ。
- 香港：位置追跡機能を備えたリストバンドの配布
- シンガポール：感染者のスマートフォンにテキストメッセージを送信し、それに対応して家にいることを証明しなければならない
- タイ：空港に到着した人すべてに対し管理用のアプリをダウンロードさせ、検査で陽性反応が出た場合にどこに居るのかを追跡
- ベトナム（ハノイ）：追跡用のアプリを今週にも提供開始
- 韓国、イスラエルなど：衛星ベースの感染者追跡システムを構築
3月23日、東京都で新たに16人のコロナウイルス感染者が確認された（東京都のCOVID-19情報サイト）。1日あたりに確認された感染者数としては過去最多となる（NHK）。うち7人は感染経路が不明とのこと。
東京都では、NTTドコモのコールセンターで9人の感染が確認されるなど（NHK）、散々言われている大型イベントなどに行かずとも感染の危険性があるような状況だ。これを受けて東京の小池知事はロックダウンの可能性についても言及した。
日本の医療現場では、新型コロナ患者発見のためのPCR検査を、感染者と接触して症状がある人や肺炎患者などに絞っているが、肺炎患者の発見にはコンピューター断層撮影装置（CT）も活用されている。国内での感染確認例で目立つのが、CT検査で肺炎の所見が認められた後に、PCR検査で陽性となるパターンだという（ZAKZAK、日経）。
経済協力開発機構（OECD）の統計によると、人口100万人当たりのCTの台数で、日本は2017年に111.49台と加盟国中最多。人口当たりのCTの台数は日本が世界一多いとされている。しかし、過去には財務省、日本のコンピューター断層撮影装置が多すぎと激怒していたこともあった。2018年10月の日経の記事によると、日本のCT機器はOECD加盟国平均の4.1倍の台数があるという。そのため財務省は、高額な医療機器の配置が過剰だと批判していた。
最近のイタリアの新型コロナウイルス感染爆発の一因には、イタリア政府の医療費削減があったと指摘されており、仮にCT台数が大幅に減っていた場合、日本の検査効率はかなり悪化していた可能性もあるかもしれない（朝日）。
AFPBB NEWSの記事によると、イタリアでCOVID-19による聖職者の死亡例が増えているそうだ。
この記事が出た3月23日時点で、コロナウイルス感染により死亡した医師は13人。一方、聖職者は18人亡くなっており、患者の臨終の際に祝福を与えた聖職者が感染により命を落としているという。なお、ローマ教皇フランシスコは3月10日のミサで聖職者たちに対して「病める人々に会いに行く勇気を持つように」と発言している。
ホワイトハウスは米国のIT企業に対し、COVID-19対処への協力を求めている。スマートフォンによる人々の追跡調査は、新型コロナウイルス（COVID-19）の爆発的感染拡大を減らすための強力な武器になる可能性がある。しかし、スマートフォンを使って人々を追跡することは、多くのアメリカ人のプライバシーの感覚を損なうことになるだろう（WIRED、slashdot）。
その一環としてFacebookは、SNSや旅行パターンなどからユーザーの移動パターンを集約して感染の広がりをマッピングするツールを利用している。このツールは2019年にコレラやマラリア対策のために開発された「Disease Prevention Maps（疾病予防マップ）」。すでにCOVID-19予防のために大学や医療非営利団体によって使用されている。Facebookはこのツールについて、個人を追跡に使用されることはなく、データは匿名化され一般的な行動傾向で提示されると主張している。
こうしたIT企業による努力は、プライバシーを重視する人々の考えと衝突する。現在、データを収集して共有することには、COVID-19の拡大防止という説得力のある理由がある。監視は命を救うことにつながる。しかし、どのデータが収集されるのか、誰がそれを使用するのか、そしてどのくらいの期間収集が続くのかについて境界線を引くことはとても難しい。しかも一度収集されたデータは、後で別の目的に使用することも可能だ。
一部のプライバシー専門家は今回の危機が過ぎたら、病気と闘うという名の強化された監視を元に戻すことができるのか疑問に思っている。その先例として懸念されているのが2001年のアメリカ同時多発テロ事件、いわゆる9.11だ。9.11以降に強化された監視能力はAT＆Tによる過剰なインターネット監視などの問題を引き起こしている。ただし、病気の急速な広がりは、個人のプライバシーを守る伝統的な擁護者でさえも、デジタル追跡の潜在的な利点を認める考え方を示しており、専門家の間でも意見が分かれているようだ。
一つのことを行い、またそれをうまくやるプログラムを書け -- Malcolm Douglas McIlroy