あるAnonymous Coward 曰く、

米国・カリフォルニア州の機械工学者 Eric Harrell氏は、3Dプリンターを使用してトヨタの4気筒エンジン22REのレプリカを1月に完成させた。いくつかのベアリングやネジ類を除き、3Dプリンターで出力したパーツを使用しており、クランクやピストン、バルブトレインといった可動部分は本物と同様に動作するという(3DPrint.comの記事)。

エンジンの反響が大きかったことから、Harrell氏は22RE用5速トランスミッションのレプリカ作成にも挑戦し、先日完成させている。今回もロッドやワッシャーなど一部のパーツを除き、3Dプリンターで出力したという。エンジン、トランスミッションともに3Dデータは公開されているので、ダウンロードして自分で出力することも可能だ(3DPrint.comの記事2、 本家/.)。

3Dプリンターのサイズの関係で、レプリカは35%にスケーリングされている。逆に3Dプリンターで出力しなかったパーツの多くは、細かすぎて出力できなかったものだという。

米国・フロリダ州の男性が趣味のドローンで撮影した動画をYouTubeで公開していたところ、ドローンの商用利用にあたるとの通知が連邦航空局(FAA)から届いたそうだ(Motherboardの記事、 本家/.)。

FAAではドローン(無人航空機システム: UAS)を航空機として規制の対象にしている。ただし、趣味や娯楽で飛ばすUASに関しては、飛行高度や飛行範囲、機体重量などに制約はあるものの、模型飛行機として緩やかな規制が適用される。模型飛行機でも動画や写真の撮影は認められているが、撮影で報酬を得たり、撮影したものを他人に販売したりすると商用扱いとなってしまう。男性の場合、動画を広告付きのYouTubeページで公開しているとの告発がFAAにあり、調査の結果商用とみなされたようだ。なお、男性は広告収入の得られる方法でYouTubeに動画を公開していたものの売り上げは1ドルに満たず、今のところ実際にGoogleからの支払いは受けていないとのこと。

FAAによれば、ドローンの使用に関する告発を「競合他社」がすることがよくあるそうだ。また、FAAの調査担当者向けガイダンスでは最初に書面で通知を行い、その後の手続きを行うように説明されているが、広告に関する記述はないという。そのため、なぜ担当者が男性に通知を送ることになったのか、引き続き調査を行うとのことだ。