Microsoft、Chromiumベースの新Microsoft EdgeをWindows 10に自動更新で提供する計画

headless 曰く、

Microsoftは17日、Chromiumベースの新Microsoft EdgeをWindows 10 バージョン1803以降へ自動更新で提供する計画を明らかにするとともに、自動更新によるインストールをブロックするBlocker Toolkitを組織向けに公開した(Microsoft Docsの記事、 On MSFTの記事、 Softpediaの記事、 gHacksの記事)。

新Microsoft Edgeは来年1月15日の提供開始を目指す計画が11月に発表されている。Blocker Toolkitは自動更新によるインストールをブロックするもので、ユーザーによる手動インストールを妨げることはない。また、WSUSなどを導入している組織ではすべての更新プログラムの展開をコントロールできるため、Blocker Toolkitは不要だ。

Blocker Toolkitには自動更新による新Microsoft Edgeのインストールをブロックするレジストリ値をセットするためのコマンドスクリプトとグループポリシーの管理用テンプレートが含まれる。コマンドスクリプトはスイッチ「/B」を付けて実行すればブロック、「/U」を付けて実行すればブロック解除となる。オプションでコンピューター名を指定すると、リモートマシンのレジストリを設定することもできる。

該当のレジストリキーは「HKEY_LOCAL_MACHINE\SOFTWARE\Microsoft\EdgeUpdate」で、レジストリ値はDWORD値で「DoNotUpdateToEdgeWithChromium」となっている。値のデータは「1」でブロック、「0」でブロックなしとなる。Blocker Toolkitに使用期限は設けられておらず、一度ブロックすれば解除しない限り自動更新で新Microsoft Edgeがインストールされることはない。

また、16日には新Microsoft Edge用の拡張機能ストア(Microsoft Edge Addons)ですべての開発者からの登録受付を開始している。17日には現行版Microsoft Edge(EdgeHTML)向け拡張機能の新規受付は終了し、既存の拡張機能の更新のみが受け付けられる。現行版Microsoft Edgeに拡張機能がインストールされている場合、新Microsoft Edgeのインストール時点でMicrosoft Edge Addonsストアに同じ拡張機能が登録されていれば自動で移行が行われるそうだ。

また、EdgeHTML拡張機能の開発者が合意した場合、Microsoftが新Microsoft Edge向けの移行を行い、Microsoft Edge Addonsストアに登録するという。移行完了後は開発者に所有権と管理権限が返還され、以降の更新や維持は開発者の責任となる。なお、新Microsoft EdgeではChromium用に作られた拡張機能が基本的にそのまま動作するとのことだ。