月1TB以上の転送量を消費するアメリカの家庭、1年で約2倍に増加
OpenVaultの調査曰く、2019年第四四半期と2020年第四四半期を比べてアメリカでインターネット契約接続契約している家庭のうち、1TB以上使うのは7.3%から14.1%と約2倍に増加。AT&TなどのISPは契約上同一料金で月1TBの制限を課しているが、データ量増加を受けてコムキャストは去年最大転送量を月1.25TBまで拡大するなどしている。月2TB以上使うのは全体の2.2%もいる。
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アナウンス:スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
OpenVaultの調査曰く、2019年第四四半期と2020年第四四半期を比べてアメリカでインターネット契約接続契約している家庭のうち、1TB以上使うのは7.3%から14.1%と約2倍に増加。AT&TなどのISPは契約上同一料金で月1TBの制限を課しているが、データ量増加を受けてコムキャストは去年最大転送量を月1.25TBまで拡大するなどしている。月2TB以上使うのは全体の2.2%もいる。
Appleは15日、watchOS 7.2/7.3を搭載するApple Watch Series 5/SEが省電力モードになった後に充電されなくなる事例がごく少数報告されているとして、対処方法を公開した(HT212180、 Mac Rumorsの記事、 SlashGearの記事、 Mashableの記事)。
この問題が発生しているApple Watchでは充電器の上に置いて30分以上待っても充電されないという。このような問題が発生した場合は、Appleサポートに連絡すれば無償修理が受けられる。先日発表されたMacBook Proのバッテリー無料交換と同様、Apple 修理サービスプログラムではなくサポートドキュメントでの発表のみとなっており、個別にAppleへの問い合わせが必要になる。
問題の発生を防ぐOSアップデートが公開されたのもMacBook Proのケースと同様だが、こちら(watchOS 7.3.1)は既に発生している問題も修正可能と受け取れる説明になっている。ただし、OSアップデートで100%修正可能なら無償修理も必要ないため、修正できない可能性があるのか、未発生のデバイスを対象とした修正なのか明確ではない。
経営再建中のオンキヨーホームエンターテイメント(以下オンキヨーH)だが、ジャスダックからの上場廃止の可能性が高まっているそうだ。同社が12日に発表した2020年4~12月期決算は33億円の赤字。このまま3月末までに債務超過を解消できない場合、ジャスダック上場の廃止の可能性がある(朝日新聞、読売新聞)。
同社は2019年にデノンやマランツを傘下に持つ米サウンド・ユナイテッドにAV事業譲渡を計画するも条件が折り合わず失敗していた。財務の健全化対策として海外の投資ファンドである英ケイマン諸島籍のEvo Fundに第三者割当増資を8回に分けて行う予定だったが、昨年の11月25日に5回目以降の第三者割当増資が行われていないという(SankeiBiz)。
さらに2月15日にEvo Fundが財務省にオンキヨーH株式保有比率を変更する変更報告書(5%ルール報告書)を提出したと報じられている。これによれば、Evo FundのオンキヨーH株式保有比率は38.47%から37.01%に減少したとのこと(株探ニュース)。
OnePlus共同設立者のカール・ペイ(裴宇)氏が「Androidの父」ことアンディー・ルービン氏からEssentialブランドの商標権を譲り受けたようだ(9to5Googleの記事、 Mashableの記事、 Android Policeの記事、 The Vergeの記事)。
ルービン氏が2017年に設立したEssentialはAndroidの父によるスマートフォンブランドとして注目を集めたが、発売したスマートフォンはEssential PH-1のみ。その後はルービン氏の女性問題の方が注目を集めることになり、昨年廃業した。
英知的財産局(IPO)のデータによると、移転した商標は黒丸と白丸を組み合わせたEssentialのマークと、マークに「Essential」の文字と組み合わせたロゴマーク、テキストのみの商標「PH-1」の3件。いずれの商標もEssential Products, Inc.からルービン氏に移転したのち、ペイ氏に移転し、最終的にペイ氏が設立した新会社Nothing Technology Limitedへ移転している。
ペイ氏は昨年10月にOnePlus退職を発表し、今年1月には先進的なコンシューマーテクノロジー企業として英国・ロンドンを本拠とするNothingの設立を正式発表している。NothingはGV(旧Google Ventures)が主導するシリーズA資金調達ラウンドで1,500万ドルの資金を調達したが、2月16日にはコミュニティ資金調達ラウンドを通じて、コミュニティが同社に出資する道を開くことを発表した。調達総額は150万ドルで、コミュニティメンバーを取締役として選出することも計画しているという。
ペイ氏はNothingの製品第一弾としてワイヤレスヘッドフォンを今夏発売する計画を示している。Essentialブランドの取得がNothingにとってどのような意味を持つのか、現在のところわかっていない。
Androidの次期メジャーリリースAndroid 12のコードネームが「Snow Cone (SC)」だとXDA-Developersが報じている(XDA-Developersの記事、 The Vergeの記事、 Android Policeの記事)。
AndroidのメジャーバージョンはAndroid 1.5 Cupcake以来、Android 9 Pieに至るまでアルファベット順にデザートの名前が付けられていた。当初はコードネームがそのまま愛称となっていたが、Android 4.4 KitKat以降はコードネームと別の正式名称が発表されるようになった。Android 10の正式名称ではデザートの名前が廃止されたが、コードネームではアルファベット順のデザート名の伝統が続いており、Android 10 (Q)は「Quince Tart (QT)」、Android 11 (R)は「Red Velvet Cake (RVC)」と呼ばれていた。
Snow Coneというコードネームを使用していることをGoogleが公式に認めたわけではないが、今後Android 12のソースコードが公開されれば、(Android 11の開発者ブランチ名が「rvc」で始まっていたように)「sc」で始まる数多くの開発者ブランチが確認されるとXDA-Developersは主張している。選択肢の少なかったAndroid 10 (Q)とは異なり、「R」や「S」で始まるデザートはよりどりみどりだ。The Vergeの記事では「S」から始まるデザートの名前を17個挙げているが、他にもいろいろあると思われる。スラドの皆さんは何が好みだろうか。
なぜかインドで新型コロナウイルス(COVID19)の感染者数が急減しているそうだ。インドは感染者数ではアメリカに次いで多いにも関わらず、新規感染者報告が着実に減少しているという。Bloombergの記事によれば、1日当たりの感染者数は2020年9月の約10万人をピークに約90%も減少。いまは1日当たり100人弱にまで減っている(Bloomberg)。
インドの集計データ自体の信憑性に疑問点もあるものの、それでも病床の落ち着き具合から実際に感染者が減っているのは事実であるらしい。インドではワクチン接種もそれほどは進んでいないため原因は分からないようだ。おなじみの集団免疫を獲得したのではないかとする説も出回っているそうだが、それを裏付けるデータはない模様。
昨年ネット上ではいろいろと物議を醸した[その1][その2][その3]Web漫画「100日後に死ぬワニ」のアニメ映画のスケジュールが発表された(アニメ!アニメ!)。
タイトルは原作から変更され「100日間生きたワニ」になるそう。アニメ映画化自体は原作の最終回表後に出ていたが、具体的なスケジュールなどは公開されていなかった。今回、発表日の2月16日から100日後となる2021年5月28日を起点に全国の劇場にて公開されるとの告知が出ている。
スタッフはカメラを止めるな!の上田慎一郎氏とアニメーション監督であるふくだみゆき氏の夫妻が監督・脚本を共同で担当。主題歌はいきものがかり。またコンテなどでアニメーターの湖川友謙氏が参加する。ワニ役には神木隆之介氏、ネズミ役には中村倫也氏、モグラ役には木村昴氏、センパイ役には新木優子氏の俳優陣が担当するとのこと。
https://www.cnn.co.jp/usa/35166553.html
https://jp.reuters.com/article/energy-texas-weather-idJPKBN2AG2AX
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-02-16/QOMYVADWLU6A01
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN16EEG0W1A210C2000000/
今回の大寒波では、温暖な気候の米南部でも記録的な寒さや降雪が観測されており、天然ガスの供給不足や風力発電タービンの凍結、太陽子発電への積雪により、15日午後時点で440万世帯が停電となっている。そのうち370万世帯は南部テキサス州で、テキサスでは計画停電も始まり、また工場や製油所も停止するなど、被害は多くの分野に及んでいる。
昨日、事前のアナウンス通りに閲覧できていなかった毎日新聞のデジタル版であるが、今朝になってアクセスができるようになったので、訪問してみて驚いた。
単なる設備点検かと思っていたところ、UIがすっかり変更されており、今までの見やすかった”紙面”が一転、誰得?な感じのあまりにも残念なものに変わり果ててしまっていた。
これまでは個人的にはAdBlockerなどを使用して、特集などを除去した上で、最新ニュース、社会、経済、政治、スポーツ、などといったジャンルごとに見出し文字列で一覧した上で、興味ある記事を選べていたところ、新しい”紙面”では、すべての見出しに写真画像が付いており、トップニュースだけで画面の縦方向に収まりきらない高さを占めてしまっている。しかも、トップページには全ジャンルをジャンルごとに分類した見出し一覧が存在しておらず、全分野を混ぜた「ニュースセレクション」から選び出せということらしい。
リニューアルに当たっての特長を読んでみたが、いったいなぜこんなに使いにくくしてしまったのか、利用者の一人としてまったく答えが見つからない。
思えば、朝日新聞デジタル版がしばらく前にやはり同じような”改悪”を行って、それ以来毎日新聞をメインの新聞ソースとして重宝していたが、いったい他にどこが残っているのか。読売新聞もだいぶ前に”改悪”して使いにくく思っていたが、いま見直したところ、改悪時期が古かったせいかそちらの方がむしろ使い勝手が良く感じてしまう。
折しも、東京五輪・パラリンピック大会組織委員会会長選任が国民不在の中行われつつあるが、利用者不在の改修など何の価値もないと思うのだが、スラド諸兄はいかに?
昨年の新型コロナ拡大時に高齢者施設での死者が多数出た米ニューヨーク州だが、その死者数が実際にはこれまでの公式発表を2倍以上上回る1万5千人に達していたことが分かり、大きな問題となっているようだ(朝日新聞の記事, ロイターの記事, ブルームバーグの記事)。
ニューヨーク州では昨年3月、新型コロナの拡大で不足する病床を確保するため、クオモ知事が高齢者施設や介護施設に対して感染を理由に入所を拒むことを禁じる措置を取った。ところがこの結果、施設での感染が拡大して多数の死者が出たとして批判を浴びていた。今回、州司法局の調査により、この死者数はこれまで知られていたよりもはるかに多かったことが明らかになった。
報道によると、ニューヨーク州の保健当局は高齢者施設の入居者のうち、病院に搬送された後に死亡した場合は高齢者施設の死者数にカウントしないといった数値操作を実施していたとのこと。また知事の側近のメリッサ・デローザ氏が、死者数がトランプ政権から知事への攻撃材料となることを怖れ凍結したと語ったとも報じられている。
macOS Big Sur 11.2以降ではアップグレードを実行する際のディスク空き容量チェックが機能しない問題が報告されていたが、AppleがmacOS Big Sur 11.2.1の最新リビジョン(20D75)で静かに修正したようだ(Mr. Macintoshの記事、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事)。
macOS Big Surへのアップグレードでは、macOS Sierra以降で35.5GB、これよりも前のリリースでは最大44.5GBの空き容量が必要となる。しかし、アップグレード開始前の空き容量チェックが正常に機能せず、空き容量が1%でもアップグレードプロセスが開始されていたという。空き容量が13GB未満の場合はアップグレードファイルの転送が完了しないが、それ以上の場合は再起動後にインストールループに入る。そのため、FileVaultでディスク全体を暗号化(FileVault 2)しているとユーザーデータにアクセスできなくなってしまう。
Mr. Macintoshの調べによると、この問題はBig Sur 11.0.1と11.1では発生せず、11.1から11.2への更新でインストールループに入ることはないが、Appleが2月9日にリリースした11.2.1(20D74)でも修正されていなかったという。Appleから公式のアナウンスは出ていないが、15日までに提供開始が確認された11.2.1(20D75)では空き容量チェックが正常に機能するようになり、空き容量が不足している場合にはインストールが開始されないようになっているそうだ。問題はインストーラーに存在し、OS自体の問題ではないため、既に20D74がインストール済みの環境に20D75が提供されることはないようだ。
macOS Big Sur 11.2.1では2016年/2017年モデルのMacBook Proでバッテリーが充電できなくなる問題の発生を防ぐ機能が導入されているほか、sudoに10年近く前から存在した脆弱性(CVE-2021-3156)やIntel Graphics Driverの脆弱性(CVE-2021-1805 / CVE-2021-1806)が修正されている。
フランス経済財政復興省は15日、Googleがフランス国内の宿泊施設に対し誤解を生むレーティング表示を行っていたとして、110万ユーロの制裁金を科したことを発表した(ニュースリリース、 Neowinの記事、 Softpediaの記事)。
Googleはフランス観光開発機構の宿泊施設レーティングと同じ5つ星システムを用い、独自のレーティングを表示していたという。この表示は観光開発機構のレーティングと誤解されやすく、Googleに観光開発機構のレーティングよりも低いスコアを付けられた宿泊施設から苦情が寄せられていた。
これを受けてフランス競争・消費・不正防止総局(DGCCRF)は2019年9月に調査を開始し、Googleが観光開発機構のレーティングを独自のレーティングに置き換える一方で、宿泊施設を星の数で5段階評価するという観光開発機構とまったく同じシステムを用いて混乱を生んでいることを確認する。その結果、Googleの商習慣は消費者と宿泊施設の両方に損害を与えるものだと判断された。
Google Ireland LtdとGoogle FranceはDGCCRFによる調査開始以降、観光開発機構のレーティングを使用するよう表示を修正しており、合計110万ユーロの制裁金支払いに今回合意したとのことだ。
http://www.asagumo-news.com/homepage/htdocs/news/newsflash/202102/210204/21020401.html
https://www.yomiuri.co.jp/politics/20210116-OYT1T50181/
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/504149
今の人は知らないだろうけど、映画の世界は昔、「劇映画」と並んで、「ニュース映画」「ドキュメンタリー映画」が、大きな比重を占めていた(但し後者二つには、やらせが多分に含まれている事も承知して措くべき)。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOHD1655C0W1A210C2000000/
https://www.seirogan.co.jp/internal/uploads/arrival/pdf_625.pdf
消費者庁には「空間除菌」根拠なしと叱られている
https://www.nikkei.com/article/DGXNASDG27056_X20C14A3CR8000/
WHOも厚労省も
「世界保健機関(WHO)は、新型コロナウイルスに対する消毒に関する見解の中で、「室内空間で日常的に物品等の表面に対する消毒剤の(空間)噴霧や燻蒸をすることは推奨されない」としており、また、「路上や市場と言った屋外においてもCOVID19やその他の病原体を殺菌するために空間噴霧や燻蒸することは推奨せず」「屋外であっても、人の健康に有害となり得る」としています。また、「消毒剤を(トンネル内、小部屋、個室などで)人体に対して空間噴霧することはいかなる状況であっても推奨されない」としています。(5月15日発表)
また、米国疾病予防管理センター(CDC)は、医療施設における消毒・滅菌に関するガイドラインの中で、「消毒剤の(空間)噴霧は、空気や環境表面の除染方法としては不十分であり、日常的な患者ケア区域における一般的な感染管理として推奨しない」としています。」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/syoudoku_00001.html
送りつけられたゴミをそのまま廃棄すると大幸薬品は「病院で採用された実績」とカウントするので面倒でも送り返せ
https://togetter.com/li/1669204
二酸化炭素排出規制の国際的枠組により電動化の進む自動車業界が内燃機関を過去のものとしようとする一方で、自作飛行機界では形式認定のない実験機(エクスペリメンタル)の区分で日本製自動車エンジンを搭載することが行われているという。(乗り物ニュース)
その理由として取得価格、維持費や燃料費の低さ、および保守部品の入手性等が挙げられている。
また、リンク先記事中でも紹介されている米フロリダ州のヴァイキング・エアクラフト社の現在のラインナップには三菱自動車やホンダの自動車用エンジンを転用した航空用エンジンが並んでいる。90 Hp (2019 - 2020 1.2 L Mitsubishi Mirage)
130 (2019 - 2020 1.5 L Honda Fit)
195T (2019 - 2020 1.5 L Turbocharged Honda Accord)ヴ社の前身であるEggenfellner Aircraft社(1994-2009)はスバルの水平対向エンジンを扱っていたようだが、当時を知る人はいろいろ思うところもあるようだ。
またスバルの自動車用エンジンが最初に飛行機に転用されたのは1960年代の群馬県で大西勇一の手によるものらしい。(群馬テレビ、DPZ、enginehistory.org)
アレゲは一日にしてならず -- アレゲ研究家