headless曰く、

Microsoftは2日、Windows 10の2度目の大型アップデートとなるWindows 10 Anniversary Update（バージョン1607）の一般提供を開始した。同日よりWindows 10 Anniversary Update SDKの提供も始まり、WindowsストアではAnniversary Updateの新機能を使用するアプリケーションの受付も始まっている（Windows Experience Blogの記事[1]、[2]、Building Apps for Windowsの記事）。

Anniversary Updateは段階的に提供が行われるため、Windows Updateから更新する場合は適用までに時間がかかることもある。早く適用したい場合は、Windows 10のダウンロードページで入手可能なメディア作成ツールを使用すれば、Anniversary Updateの適用またはISOイメージ作成が可能だ。2日夜時点でダウンロードしたISOイメージのWindows 10はビルド14393。同日からWindows 10 version 1607の累積的な更新プログラム（KB3176929）の提供が始まっており、この更新プログラムを適用することでビルド14393.10になる。新規インストールしか試していないが、バージョン1511からアップグレードする場合はアップグレード中に更新プログラムが適用されるのかもしれない。

Anniversary UpdateではMicrosoft Edgeでの拡張機能サポートや、Cortanaの機能強化が行われ、生体認証機能「Windows Hello」やペン入力などのサポートを強化する「Windows Ink」といった新機能も利用できるようになる。一方、Cortanaの無効化やMicrosoftからのおすすめ表示の無効化が難しくなっているようだ。なお、Bashのネイティブ実行を可能にする「Windows Subsystem for Linux」はベータ版のままになっている。

Windows 10 Anniversary Updateがリリースされてから1週間、さまざまなトラブルが発生しているようだ(Infoworldの記事、 Windows Centralの記事)。

トラブルの内容としてはアップグレードが失敗する、起動完了直後にフリーズするといったものから、インターネットのアクセス速度が低下する、設定がリセットされる、ストアアプリを起動してもすぐに閉じてしまう、ユーザーインターフェイスの変更で操作に戸惑うといったものまである。Windows Centralの記事では、Anniversary Updateで発生するトラブルと解決法をまとめている。

Linuxとのデュアルブート環境でLinuxのパーティションが削除されてしまうという話もあったが、NTFSパーティションがRAWパーティションになってしまうといったトラブルの報告もある。AvastではCPUがSkylakeの場合、Intel VTを有効にしているとブルースクリーンエラーになるトラブルが発生し、緊急パッチをリリースした。Change.orgでは以前のリリースブランチで使用できていた管理機能を新しいブランチで削除しないよう求める署名運動も行われている。

9日には累積的な更新プログラム(KB3176495)の配信が始まり、適用するとビルドは14393.51となる。Insider Program参加者にはすべてのリングで別の累積的な更新プログラム(KB3176931)が配信され、ビルド14393.67となっているが、いずれも報告されているようなトラブルへの対応は含まれないようだ(Windows 10 Update History)。

スラドの皆さんは、Anniversary Updateで何か問題が発生しただろうか。それともまだアップグレードしていないだろうか。Windows 10自体使っていないだろうか。

Windows 10 Anniversary Updateで拡張機能サポートなど大幅に機能が向上したMicrosoft Edgeだが、StatCounterのデータによれば直近7日間(8月12日～18日)のシェアは3.15%にとどまる。同期間のWindows 10のシェアは24.43%であり、EdgeはWindows 10専用であることから、Windows 10ユーザーの13%弱が使用している計算になる。日本では5.19%と世界全体よりも多いが、Windows 10のシェアも32.17%なので、およそ16%が使用していることになる。一方、NetApplicationsの7月分データではEdgeが5.09%、Windows 10が21.13%となっており、Windows 10ユーザーのEdge使用率は24%となる。

Microsoftのさまざまな努力にもかかわらずEdgeの使用率が伸びない原因はいろいろあると思われるが、Windows Centralの記事ではGoogle ChromeやMozilla Firefoxと比べてまだまだ機能不足だとして、改善すべき点を11項目にまとめている。

(続く...)

MS-DOSとその前身のQDOSはCP/Mをモデルに作られたとされるが、CP/Mのソースコードを盗んで作られたのかどうかという点で論争が続いている。これについて、2012年にIEEE Spectrumで分析結果を発表したBob Zeidman氏が総額20万ドルの賞金をかけたそうだ(IEEE Spectrumの記事、 Softpediaの記事、 The Next Webの記事)。

Zeidman氏は2012年にフォレンジックソフトウェアを使ってCP/MとQDOSのソースコードを分析し、MS-DOSがCP/Mをコピーしたとの証拠は見つからないとの結論に達している。また、MS-DOSにはCP/Mの開発者Gary Kildall氏の名前を著作権表示する隠しコマンドがあるとも噂されているが、そのような隠しコマンドも見つけられなかったとのこと。分析結果は「Did Bill Gates Steal the Heart of DOS?」としてIEEE Spectrumに掲載されている。

記事が掲載されたのち、CP/Mのソースコードを所蔵するComputer History MuseumにMicrosoftがMS-DOSのソースコードを寄贈したため、Zeidman氏は再び同様の分析を行っている。この調査でもMS-DOSがCP/Mをコピーしたとの証拠は見つからなかったが、MS-DOSの22のシステムコールがCP/Mと同じ関数番号と関数を使用していることが発見されている。

しかし、記事が掲載された当時、Zeidman氏とMicrosoftとのコンサルティング契約の存在が明らかになった(この契約についてZeidman氏は古く、使われていないものであったと説明しており、その後すべての契約を解除しているという)こともあり、多くの反論を受けたそうだ。

このような経緯があってZeidman氏は証明に賞金をかけることにしたようだ。賞金は適切と認められるフォレンジック技術を用いてMS-DOSがCP/Mをコピーしたと証明できた場合に10万ドル、Kildall氏の著作権を表示する隠しコマンドを発見した場合に10万ドルとなっている。Zeidman氏による2回の分析結果については、詳細な資料がZeidman ConsultingのWebサイトからダウンロードできる。

Microsoft Excelの自動書式機能により、遺伝子のリストを使用する論文の約20%で、遺伝子シンボルが日付や浮動小数点値に変換されたまま掲載されていることがわかったそうだ(論文、 Softpediaの記事、 WinBetaの記事)。

たとえば「Septin 2」の遺伝子シンボルは「SEPT2」だが、デフォルトの状態でExcelに入力すると「2-Sep」に変換される。また、「Membrane-Associated Ring Finger (C3HC4) 1, E3 Ubiquitin Protein Ligase」の遺伝子シンボル「MARCH1」は「1-Mar」に変換されるほか、理研の「2310009E13」のようなクローンIDは「2.31E+19」に変換されてしまう。保持されるデータ自体が変換されてしまうため、後で書式を変更しても復元することはできない。

同様の変換はExcelだけでなく、LibreOffice CalcやApache OpenOffice Calcでも発生する。Googleスプレッドシートでは発生しないとのことだが、試してみたところクローンIDは変換されてしまった。

こういった問題と回避方法は10年以上前から注目されている。しかし、事前にセルの書式設定で「文字列」を選ぶか、先頭に「'」を付加して文字列として 入力する方法ぐらいで、完全に無効化する方法はないこともあり、簡単にはなくならないようだ。

Androidスマートフォン「Xperia X Performance」にプリインストールされている純正電卓アプリは、表示に使用するフォントの種類やサイズによって計算結果が変わる可能性があるという。

記事では「20000÷16」という計算結果を例として挙げているが、表示される桁が少なくなるケース以外に、まったく異なる値が計算結果として表示されるケースもあるようだ。また、このような問題はフォントの種類だけで無くサイズを変更した場合でも発生しているようだ。

マイナンバー（個人番号）カードの交付がシステム不具合によって遅延しているのはたびたび報じられていたが、マイナンバーの発行を行っている地方公共団体情報システム機構が、システムを開発した富士通などに対し損害賠償を求める方針を示しているという（時事通信、日経新聞）。

同機構は富士通の事前テストが不足していたことなどが不具合の要因と主張しているようだ。

中学生・高校生をターゲットにしたSNS「ゴルスタ」では、「運営を批判するとアカウントが停止（BAN）される」「アカウントを停止された場合反省文を出せば復帰できる」そうだ（Togetterまとめ）。

Togetterまとめではユーザーによる「反省文」がまとめられているが、その後このアプリが利用者の個人情報に加え、端末情報やCookie、位置情報、匿名IDなどを収集するという話も話題になっている。実際、Android版のアプリでは広範な情報にアクセスできる権限が与えられているという（別のTogetterまとめ）。

あるAnonymous Coward 曰く、

長年にわたって開発が続けられており、一部ではプロジェクトの崩壊やいわゆる「デスマーチ」化も噂されていたみずほ銀行の次期勘定系開発プロジェクトだが、6月14日に「全てのプロジェクトが予定通り総合テスト入り」したという（日経ITpro）。

「テスト段階で相当な手戻りが生じた」などの声もあるようだが、みずほ側は「すべて予定通り」としているそうだ。「結合テストの終盤で発生した不具合（不良）の一部を持ち越したものの、総合テストに影響が及ぶものではなく、解決の見通しは立っている」とのことで、プロジェクト要員を今後順次減らしていくという。

予定では今後半年をかけて導入テストや総合テストを進め、2017年には最終点検や移行準備に入るという。ただし、肝心のシステム移行時についてはまだ未定のようだ。

本当に今後予定通り進むのか、それともここからが本当の地獄が始まるのか、注目したい。

あるAnonymous Coward 曰く、

2013年に飲食店や小売店での「悪ふざけ」を撮影してTwitterで公開する事件が多発して話題になったが、これにより客離れが起きて売り上げが低下したという宅配ピザ事業者「ワンダー」が東京地裁より破産開始決定を受けた（東京商工リサーチ、朝日新聞）。

同社は「ピザーラ」のフランチャイズ店として営業していたが、2013年にアルバイト店員が店内の冷蔵庫に体を入れたり、床に寝そべったりした写真をインターネット上に公開。この写真から店名等が特定されたために客離れが起きて大きく減収し、破産につながったという。

同種の問題では、2013年に多摩市のそば店「泰尚」が、アルバイトの男子大学生が店内の大型食器洗浄機の中で横たわった画像をTwitterに投稿した後、閉店しているそうだ。