さまざまなIoTデバイスを狙うマルウェア「Mirai」についてはたびたび話題になっているが、Miraiと同様にIoTデバイスを狙う新たなマルウェア「Hajime」が登場した（ZDNet Japan、ITmedia）。

HajimeはMiraiと同様、感染するとポートを開いて外部と通信を行ってボットネットを構築する。Digital Trendsによると、Hajimeによってすでに30万のデバイスで構成されるボットネットが構築されているという。ただしMiraiと異なり、このボットネットはコントロールサーバーと通信を行うのではなく、感染した機器同士が直接通信を行うP2P型のアーキテクチャとなっているのが特徴のようだ。

また、Hajimeには現時点ではDDoS攻撃を行う機能は備えていないほか、感染するとMiraiやその亜種が使用するポートをブロックするとのこと。「システムをセキュアにする」などのメッセージが表示されるため、Miraiに対抗するためのマルウェアとも考えられるが、今後悪意のある攻撃を行うものに豹変する可能性もある。

現金が多数出品されているとして話題になったフリマアプリ「メルカリ」だが（過去記事）、その後規約が変更され現行の紙幣の出品が禁止されることとなった。さらに、チャージ済みのSuicaや「パチンコの特殊景品」なども出品が禁止される事態になっている（ITmedia）。

こういった状況を受けて、メルカリでは取り締まりの強化など対策を進めることを明らかにしている（ITmediaの別記事）。

一方、今回の件でメルカリが注目され、常識ではなかなか考えにくいもの（離婚届、領収書など）が多く販売されていることも報じられるようになっている。