maia 曰く、

カセットテープでの楽曲リリースは分かるが、フロッピーディスクでのリリースもあるんだそうだ（RollingStoneの記事）。ヴェイパーウェイヴ（Vaporwave）のレーベルStrudelsoftやpowerlunchが3.5インチのフロッピーディスクで作品をリリースしている。フロッピーディスクが今や高価なので、中古でかき集めることもしているとか。フロッピーはコピーも早く、カセットテープより送料も安くつく。容量は1.44MBしかないが、圧縮音源なら11分38秒収録が可能と主張している。よく分からないが、16kbpsの計算かな。40kbpsという事例も記事にあるが、普通は最大３曲という感じ。フロッピーのレトロ感、質感や音質を含めての作品なのだな。ドライブは大丈夫なのかと思ったら、意外に製品あるんですね。ディスクはBlu-ray並みに高い感じ。文章とかの原稿がフロッピーで送られてきたら切れるけどね。

headless 曰く、

Firefox NightlyがWindows 10のライト/ダークモード設定を反映するようになった(Firefox Nightlyのツイート)。

Windows 10のライト/ダークモード設定は「設定」アプリの「個人用設定→色→既定のアプリモードを選択します」で選択できる白/黒の配色モード設定だ。この設定が反映されるのは一部のUWPアプリのみで、Windows 10 Insider Previewビルドではエクスプローラーにも反映されるようになっているが、Microsoft Edgeですら別途設定する必要がある。Firefox Nightlyの場合、デフォルトのテーマを選択した場合にWindows 10のライト/ダークモード設定が反映されるようになる。

ライトモードの方は標準的な配色なので特に問題ないが、ダークモードでは非対応アプリの画面がまぶしく感じられることもある。Windows 10に限らず、Webブラウザーの場合はダークモードでも表示内容がWebページ次第となるものが多い。AndroidアプリSamsung Internet BrowserのナイトモードはWebページの配色もダーク系に変更されて見やすいが、メニュー表示やタブ切り替え時などに白い部分が多くなってやはりまぶしい。スラドの皆さんはOS/アプリでダーク系のUIテーマを使用しているだろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

ARM社は5つの観点でARMの方がRISC-Vより優れていると主張するサイト(https://riscv-basics.com/)(現在は空白表示)を6月末に立ち上げたが、評判がよくなかったためか、すぐに閉鎖した。

インターネットアーカイブからも現在は削除されてしまったため、ARM社の主張を確かめる方法はないが、以下の５つの観点だったようである。

・コスト
・エコシステム
・フラグメンテーションリスク
・セキュリティ
・設計保障

なお、ARM社のサイトに対抗して(https://www.arm-basics.com/)というサイトも立ち上げられたが、役割を終えたためか、こちらも間もなく閉鎖される。

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headless 曰く、

偽のモバイルデバイス管理(MDM)サーバーを用い、インド国内で使われている13台のiPhoneをターゲットにして行われていた攻撃についてCisco Talosが報告している(Cisco's Talos Intelligence Group Blogの記事、 The Registerの記事、 Ars Technicaの記事)。

この攻撃はオープンソースのMDMサーバーにターゲットのiPhoneを登録させ、正規アプリの改変版を送り込んでデータを収集するというもの。どのようにしてiPhoneがMDMに登録されたのかは判明していないが、デバイスへの直接アクセスまたはソーシャルエンジニアリング的手法で誘導したものとみられている。

改変されたアプリはWhatsAppとTelegram、礼拝の時刻を知らせるPrayTimeの3本。BOptionsによりライブラリーをサイドローディングする手法による改変が行われ、ターゲットの端末にインストールされている正規版を置き換える形で送り込まれたという。このほか、テスト用とみられるアプリ2本も確認されている。

MDMサーバーとC&Cサーバーに残されたログから、攻撃は2015年8月から行われていたことが判明。攻撃者が自分の端末でテストした際のデータも残されており、電話番号やローミング状態などから攻撃者もインド国内にいたとみられている。一方、MDMの証明書はmail.ruドメインの電子メールアドレスが使われていたとのことで、ロシアからの攻撃を偽装しようとしていたようだ。

AppleはTalosが連絡した時点で既に3件の証明書について対策を行っており、Talosが報告した他2件の証明書についても対策を行ったとのことだ。ソーシャルエンジニアリング的手法で誘導し、MDMにiPhoneを登録させるにはターゲットユーザーが証明書の追加を承認する必要があることから、クリックする前にもう一度考えるようTalosでは促している。

あるAnonymous Coward 曰く、

英BBCが「日本の隠された恥」というタイトルで、性暴力被害を実名で告発した伊藤詩織さんのドキュメンタリーを放映した。

あるAnonymous Coward 曰く、

映画『ジュラシック・ワールド/炎の王国』が日本で公開された。シリーズを通して誰でも抱く素朴な疑問は、登場する恐竜たちは正確に描写されているのか、ということだ。そこでロサンジェルス自然史博物館恐竜研究所の専門家が、22種類の恐竜の博物学的な正確性を一つひとつ検証した。
おそらくファンたちがまだ思いついていないであろう疑問がひとつある。それは、ヴェロキラプトルの大きさは、あれで正しいのかどうか、というものだ。

そして実は、正しくなかったことが判明した
//そんなことより東京ディズニーランド的なタイトルに突っ込めってば

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あるAnonymous Coward 曰く、

残念ながら、XDA Developers から元記事は発掘できなかった。 https://www.xda-developers.com/

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headless 曰く、

実現が遅れている米民間宇宙船による国際宇宙ステーション(ISS)へのクルー交代ミッションだが、米会計検査院(GAO)の報告書によると最悪2020年8月までずれ込む可能性があるという(報告書: PDF、 Ars Technicaの記事、 SlashGearの記事)。

NASAは民間宇宙船によるクルー交代ミッション計画で2014年にボーイングとSpaceXを選定し、2015年に正式発注している。無人テスト飛行と有人テスト飛行を完了して認証マイルストーンに達する時期は当初、SpaceXが2017年4月、ボーイングが2017年8月に設定していた。

しかし、スケジュールは延期が続き、現在はボーイングが2019年1月、SpaceXが2019年2月にマイルストーン到達を設定している。NASA SRA(schedule risk analysis)によれば、ボーイングは2019年5月～2020年8月にマイルストーン到達、SpaceXは2019年8月～2020年11月にマイルストーン到達と予想されている。つまり、クルー輸送用の民間宇宙船は早ければ2019年5月に運用可能な状態となるが、遅ければ2020年8月まで待つことになる。

現在、NASAが座席予約している最後のソユーズは2019年11月に地球へ帰還する予定になっており、米国は最悪の場合9か月間ISSへのアクセス手段を失うことになる。ソユーズの座席予約には宇宙船の建造工程を含めて通常は3年かかるため、今から2021年以前の座席を確保することはできない。

そのため、NASAではソユーズの打ち上げスケジュールを調整により地球帰還を2020年1月にして2か月稼ぐ、有人テスト飛行を利用して米宇宙飛行士を送迎するなど、さまざまなオプションを検討しているが、現在のところ正式な計画はないとのこと。NASAは有人テスト飛行で3人目のクルー追加や最長6か月の宇宙滞在を可能にするよう、ボーイングとの契約を3月に変更している。

なお、SpaceXは12日、8月に無人飛行テストを予定するクルー輸送用宇宙船「Crew Dragon」をケープカナベラル空軍基地に搬入している。

headless 曰く、

Microsoftのブラッド・スミス氏が、顔認識技術の政府による規制を呼び掛けている(Microsoft On the Issuesの記事)。

最近は各国政府による顔認識技術の活用が注目を集めており、多くの人が集まる場所での犯人逮捕につながるなどの成果を上げる一方、どこへ行っても監視され続けることが懸念されている。なお、Microsoftは米移民関税執行局(ICE)によるAzure Government採用を発表するブログ記事で顔認識技術に言及していたが、実際に顔認識技術をICEに提供してはいないと説明している。

スミス氏は、技術を提供する側がその技術に対する規制を求めることを奇妙に感じるかもしれないとしたうえで、すべての自動車にシートベルトが装備されるようになったことなどを挙げ、規制が産業の発展に重要な役割を果たしたことを指摘する。政府によるテクノロジー使用を監視するには政府自身による予防的な対策が必要だとし、顔認識技術を規制するために超党派の国会議員と専門家による委員会の必要性を主張する。

一方、テクノロジー企業などに対しては、政府の規制に従うだけでなく、顔認識結果に対するバイアスの低減やアプリケーション開発に関する透明性の向上、顔認識技術の性急な展開を避けること、顔認識技術に対する公共政策の策定に責任をもって参加することなどが必要だと述べている。