Anonymous Coward曰く、

2008年の記事「いいコーディング規約、悪いコーディング規約？ 」より

本格的なソフトウェア開発企業で働くとき、最初の頃にまずコーディング規則や慣習などのガイドラインに目を通したかと思う。基本的なガイドラインとして、gotoは原則使用禁止だとか、インデントにはスペースではなくタブを使用すべきであるとか、またはその逆などがあっただろう。ひょっとしたらcontinue禁止や、複数リターン値禁止など、ちょっと変わってるように思える慣習や、あまり直感的とは言えないルールといったものもあったかもしれない。

可読性を高めたり、メンテ性を向上させるには、どんな規約が有効だっただろうか？　ドキュメント上では一見良さそうに見えたが、実際はイマイチだったものなどあるだろうか？

SlashdotJ諸氏が実践してきたコーディング規約で特に有効だったのはどんなものだろうか？　逆に規約のせいで問題が起きてしまったケースなどあるだろうか？　ほかにも、使える「自分ルール」などもあれば是非。

元々のストーリーからは十余年経過してますが、新たな「いい/悪い」は現れただろうか？

Anonymous Coward曰く、

Microsoftは7月17日、投影された等身大の3Dモデルにリアルタイムで同時通訳された言葉を喋らせるデモを公開した（ZDNet、Slashdot）。

このデモはHoloLens 2などのMR（Mixed Reality、混合現実）デバイスを活用し、その場に居ない人をあたかも現実の空間にいるかのようにする技術「Holoportation」に音声認識技術や音声翻訳技術などを組み合わせて実現したという。この様子は動画で確認できる。

headless曰く、

イタリアではブロッキングにより海賊版サイトへのアクセスを大幅に減らすことに成功したが、音楽産業の課題は海賊版対策ではなく消費者を合法な無料サービスから有料サービスに移行させることだという（TorrentFreak）。

イタリアでのWebサイトブロッキングは裁判所の判断を待つことなく、通信産業の監視当局AGCOMが直接命令を出すことができる。これにより、権利者はAGCOMへ申請するだけで迅速に海賊版サイトのブロッキングが可能となる。AGCOMは過去1年間に385件のブロッキング命令を出しており、海賊版サイトへのアクセスは35%減少したという。

しかし、イタリアの音楽業界団体FIMIによれば海賊版利用者がYouTubeやSpotifyなど合法的な無料サービスへ移行しただけだといい、海賊版サイト対策の成功が収益増にはつながっていないようだ。そのため、有料の「プレミアム」サービスへの移行促進が課題となるが、「芸術は無料」との考えが根付くイタリアでは有料サービスに誘導するのは容易ではないという。実際にイタリアでの有料サービスへの移行レートは世界平均を下回っているとのことだ。

nemui4曰く、

日本マイクロソフトが8月に「週休3日制」を試験的に導入するそうだ（東洋経済、ITmedia）。

給料減額無しで休みだけ増えるなら良いな。

対象は国内の全社員で、毎週金曜日を休暇とする。仕事量が減るわけでは無く、「週4日間で5日分の仕事をこなす」ことが目的だという。合わせて会議時間の短縮化や会議参加者の選別、オンラインでのミーティングなどを推奨することで業務の効率化を目指す。

Anonymous Coward曰く、

7月24日に発表されたLINEの2019年上半期の決算では、最終損益が266億円の赤字（前年同期は29億円の黒字）だった（日経新聞、ITmedia）。

売上高にあたる売上収益は11％増の1107億円だったが、5月にスマホ決済「LINE Pay」で利用者同士が1000円相当を送り合えるキャンペーンを実施。これによって約300万人の新規利用者を獲得したものの、費用負担で営業損益は218億円の赤字が発生したという。

今後は、こうしたLINE Payへの先行投資をどこまで補えるかが焦点となるとしている。19年12月期通期の業績予想は公表していない。出沢剛社長は決算説明会で「スマホ決済など戦略事業への投資は第2四半期がピークになる」と説明している。