nemui4曰く、

GIGAZINEによると、「Google」や「Vista」「Like」といった技術用語やネット由来の単語を子供の名前として命名する親が増えているという。

親の因果が子に報い♪

こういった流れからか、メキシコ・ソノラ州では子供に「Facebook」という名前を付けることを禁止する法律ができたそうだ。また、女性の名前として一般的だった「Alexa」がAmazonの音声アシスタント名として採用されたことから、「Alexa」という名前の子供がからかわれるというトラブルもあるという。

ちなみに2013年にもこういったIT関連用語を子供の名前に使う親の登場が話題になっており、ここでは「Mac」や「Apple」「Google」「Excel」「Hashtag」といった名前が取り上げられていた。

Yohsa曰く、

はてなブログに投稿された「全人類に告ぐ。セル結合をやめろ。」という記事が反響を呼んでいる（はてなブックマーク、Twitter）。

題名は大げさであるが、要点をまとめれば、ワークシート上のデータの活用や再利用を阻害するセル結合等の書式の使用はやめて、整然化されたデータを作成しようと言う至極基本的な呼びかけである。

最近、真偽不明の「マナー」がTwitterで数多く投稿されているという（J-CASTニュース）。

こういった真偽やその出典が不明な「マナー」の存在は以前からあったが、最近急にこういった投稿が増えている。ネタとして明らかに冗談であることが分かるものもあるが、人によっては信じ込んでしまいそうなマナーもあるようだ。

なお、「ビジネスマナー」の作り方についてはブロガーのしんざき氏がブログで紹介している（マッチポンプビジネスマナーを作ろう！）。

ネット経由でラジオを聴取できるプラットフォーム「radiko」の利用者数はここ5年以上伸び悩んでいるという（日刊工業新聞）。そのため、「無料会員制」などのさまざまな施策を検討しているようだ。

記事によると、ラジコの月間ユニークユーザー数は約700万人で、2012年ごろからこの数字は大きくは変動していないようだ。特に新規利用者が定着していないという。

情報管理プラットフォームを提供するM-Filesの調査によると、オフィスで働く人々の多くが必要なファイルを見つけ出すのに苦労しているそうだ(プレスリリース、 BetaNewsの記事)。

調査は世界9か国のオフィスワーカー1,500人以上を対象に実施されたもの(ただし、リストアップされているのはオーストラリア・オーストリア・フィンランド・フランス・ドイツ・ニュージーランド・スウェーデン・スイス・英国・米国の10か国)。回答者の所属組織は官民を含み、中小企業から大企業まで幅広い業界におよぶ。

回答者の83%は既に存在する文書を見つけられず、作り直しを余儀なくされた経験があるという。また、45%は文書や情報を探し出すのが難しく、時間を要すると感じており、96%は文書やファイルの最新版を見つけるのに何らかの困難を感じているとのこと。エンタープライズコンテンツ管理(ECM)ソリューションの導入率は平均24%と低く、米国では22%に過ぎないとのことだ。

これらはM-Filesの2019 Intelligent Information Management Benchmark Reportの一部で、リポートの閲覧には登録が必要となる。ただし、リポート自体はまだ公開されておらず、登録すると公開時にリンクが電子メールで通知されるとのこと。スラドの皆さんは仕事に必要な文書やファイルを職場で見つけるのに苦労したことがあるだろうか。

サイト閉鎖や記事削除などで閲覧できなくなっているWebページを保存しているサービスとして知られる「Wayback Machine」（Internet Archive）では、著作権侵害を理由にアーカイブが削除されることがあるという（GIZMODOの記事）。

この記事の著者が現在は消失しているUltimate Warriorというプロレスラー（故人）のブログを読むためにWayback Machineにアクセスしたところ、「This URL has been excluded from the Wayback Machine」（このURLはWayback Machineから除外されています）というメッセージが表示されたそうだ。誰が削除依頼を行なったのかを調べたところ、Ultimate Warriorが所属していたプロレス団体のWWEがInternet Archiveに対しDMCAテイクダウン（デジタルミレニアム著作権法に基づく削除）申請を行なっていたことが分かったという。

記事では、Internet ArchiveやWayback Machineは「図書館」のような役割を果たしている一方で、著作権法的には図書館としては認められておらず、こういったアーカイブが著作権侵害行為となり裁判沙汰になる可能性もあると指摘。インターネット上のコンテンツを残しておくためにこのような著作権の乱用について考えるべきではないかとしている。

maia曰く、

12月6日午後1時39分ごろから、ソフトバンクの通信網で大規模な通信障害が発生した。障害はY!MobileやLINE、mineo等のMVNOによるサービスにもおよび、約4千万人の契約者の大半に影響が出たとみられる。午後6時4分以降、順次復旧したようだ（産経新聞）。

原因はソフトバンクが採用しているEricsson製通信設備のソフトウェア不具合と発表されている（NHK）。ソフトバンクによると、Ericssonのソフトウェアは9か月前から運用しているという。英通信事業者O2など、Ericssonの通信設備を使用する海外11カ国の通信事業者においても、ほぼ同時刻に同様の障害が発生したようだ（ITmedia）。

復旧はソフトウエアを旧バージョンに戻す形で行なわれた（プレスリリース）。

ソフトバンクの大規模な障害は2018年になって3度目で、2月には市外局番03につながりにくくなる障害が発生、約67万人に影響。9月にはメール約1030万通が消失、約436万人に影響が出た。今回の障害は影響人数と時間の長さから、総務省は電気通信事業法上の「重大事故」と判断し、30日以内に事故の詳細と再発防止策の報告を求める方針。

また、Ericssonもこの問題を受けて「ソフトバンクの障害情報に関するお知らせ」とのプレスリリースを発表した（英語記事）。これらによると、問題が発生したのはSGSN–MME（Serving GPRS Support Node – Mobility Management Entity）というシステムで、「ソフトウェア証明書のバージョンの齟齬」が原因とされている。英語記事では「問題が発生した顧客のソフトウェアにインストールされていた証明書が失効していた」との記載もある。

MicrosoftがEdgeブラウザをChromiumベースにすることを発表したが、これに対しFirefoxの開発を行なっているMozillaが公式ブログで「Goodbye、EdgeHTML」と題した記事を公開、Webブラウザの「Chromium独占」に対する危惧を示している（Qiitaに投稿された有志による訳）。

記事ではMicrosoftの決定について、「ビジネスの観点」では十分理解できるものだとしつつ、社会的な面では「基礎的なオンラインインフラストラクチャ」のコントロールをGoogleという1社に握られることは恐ろしいことだとしている。

また、Chromeと競合するFirefoxを開発するというMozillaの活動についてはビジネスのためではなく、「競争と選択」によってインターネットやオンラインの健全性を実現するためだと主張。そして、Chromiumのような単一の製品が大きなシェアを握ってしまった場合、2000年代前半の開発者がブラウザ互換性を考慮せず、特定のブラウザ以外では正しく動作しないサイトやサービスがリリースされるという問題が再び生み出されてしまう可能性があるとしている。

あるAnonymous Coward曰く、

12月6日より稼働開始したスクウェア・エニックスのアーケードゲーム「ラブライブ！スクールアイドルフェスティバル ～after school ACTIVITY～Next Stage」（通称「スクフェスAC Next Stage」）において、ゲーム内に登場するキャラクターの衣装が表示されなくなるというバグが発生し、緊急メンテナンスに突入するという珍事となっているそうだ（ハフィントンポスト、Togetterまとめ）。

公式Twitterアカウントのコメントでは「現在重篤な不具合が発生しており」と詳細がぼかされているが、Twitterなどに投稿されている情報によれば、この不具合はゲーム画面においてキャラの衣装が表示されなくなってしまうというもので、キャラクターの首から下はすべて肌色で表示されてしまうようだ。10時のサービス開始後、15時には緊急メンテナンス入りとなったが、その間にプレイしたユーザーも多かったらしく、ネット上には多数の写真や動画が投稿されている。また、このゲームにはゲーム内の映像を物理的にプリントしてカードにする機能があり、首から下が肌白のキャラクターが印刷されたレアカードも誕生してしまったようである。

タレこみ時点では、原因を特定し修正作業を実施中とのことだが、まだサービス再開までは至っていない。笑い話ではあるが、中の人は大騒ぎであろう。

最近の若者は「URL」を知らない、もしくは使わないのではないかという仮説が出ている（AbemaTIMES、ITmedia）。

最近ではSNSやチャットアプリでの情報共有の際、目的の情報が掲載されているWebページのURLではなくそのページを表示したスクリーンショットを送るということがあるそうだ。そこから「若者がURLを知らない」という仮説が生まれたようだ。